新型コロナの感染拡大を受けて教育のデジタル化が叫ばれていますが、大学ではすっかり「新しい生活様式」が定着したようです。

都内にある有名私立大学（文系学部）では、ゼミを含むほぼすべての授業がオンラインに切り替えられたため、学生は大学に行くことがほとんどなくなりました。時間になるとズームにログインして「出席」しますが、最近ではほとんどの学生が顔を出さなくなったため、画面に名前がずらりと並ぶだけです。女子学生から「化粧していない顔を見られたくない」との声が増えたからだそうです。

そうなると教師は真っ暗な画面に向かってしゃべることになるので、こんどは自分も顔を出さなくなりました。学生は一方的に教師が話すのを聞くだけで、これでは「ラジオと同じ」です。もっともオンライン授業はかろうじて双方向ですが、オンデマンドでは教師が録画した講義が流れるだけなので、こちらは「ビデオと同じ」です。

顔が見えないのでは、教師は学生が授業中になにをやっているかわかりませんが、質問を投げかけて返事がなくても「電波状況が悪くて」で済まされてしまいます。とはいえこれは学生も同じで、ゼミの授業では学生同士で討論させておいて、講評もせずに「ではまた来週」という教師もいるそうです。「ほかのことをやってて、なにも話を聞いてない」と囁かれているようですが。

ペーパーテストはできなくなり、授業のあとにレポートの提出するのですが、最初は「長い文章にしないように」だったのが、すぐに「400字以内」のようにきびしい文字数制限に変わりました。大人数の授業だとすべてのレポートを読んで評価するのが大きな負担になるからで、逆に文字数制限をしない教師は「読んでないから字が書いてあればいい」とされています。

大学の施設も使えず、授業がこんな低レベルでは、「学費を減額してほしい」という不満が出るのは当然ですが、大学はいっさい聞く耳を持たず、いろいろな理由をつけて一銭も返そうとはしません。そのため地方出身の学生は、「通信教育」だとあきらめて実家に帰るか、休学に追い込まれています。

その代わり大学は、「最低限のことさえしてくれれば単位を出す」ことで学生を懐柔しようとしています。「ウィキペディアをコピペしたようなレポートでもいい」というのは、経済的に恵まれている学生にとっては悪くない取引でしょう。学業のゼミはオンラインでも、大学生活のいちばんの楽しみであるサークル活動は許可制で行なえるそうですし。

「君たちをきびしく鍛えることが自分の教育的信念だ」として、毎年かなりの学生を落第させる教師がいました。それが今年は、おざなりの講義をしてどんどん単位を出すように豹変したそうです。下手に学生ともめて、学費のこととか、授業の質を問題にされたら面倒だと思ったのでしょう。

「教育的信念というのはぜんぶウソで、落第させることで自分の権威を見せびらかしたかっただけなんだとわかって、がっかりしました」と、その話をしてくれた学生はいいました。きれいごとをいう者ほど利己的で、高い知性は自己正当化に使われるだけです。これから世の中に出ていく若者にとって、よい「教育」になったようです。

『週刊プレイボーイ』2020年12月7日発売号　禁・無断転載

新型コロナウイルス感染者の急増で、政府・自治体が混乱しています。医療機関の逼迫を危惧して警戒レベルを引き上げると飲食店などから「今度こそもたない」と悲鳴があがり、Go To トラベル延長の方針には、観光地を抱える地域で感染拡大の不安が広がりました。

これが「感染抑制」と「経済活動」のトレードオフ（ジレンマ）で、どちらかを優先するともう一方がうまくいかなくなります。一時は日本と同水準まで感染抑制に成功したヨーロッパ諸国はこの罠にはまり、夏のバカンスシーズンの営業を優先したために感染が急拡大し、次々と再ロックダウンに追い込まれました。

こうした惨状に陥ったのは、当初、感染者増でも入院患者／死者数がほとんど変わらず、経済への悪影響を恐れて感染抑制策を躊躇したからだとされます。「検査数が増えている」「治療情報が共有された」「ウイルスが弱毒化した」などさまざまな説が唱えられましたが、感染が爆発的に拡大すれば入院患者が増えるのは当然で、やむなく「経済活動」をあきらめることになりました。感染者が増えはじめておろおろする日本の様子は、ヨーロッパの体験とよく似ています。

矛盾するメッセージが同時に出され、受け取る側が混乱するのが「ダブルバインド」です。文化人類学者のグレゴリー・ベイトソンが1950年代に、「あなたのことを愛しているの」といいながら、子どもが近づくと拒絶するような母親の態度が統合失調症の原因だと唱え、広く知られるようになりました。精神疾患との関係は現在では誤りだとわかっていますが、コロナ対策の混乱はこれでうまく説明できます。

政府は、鳴り物入りで始めたGo Toキャンペーンの失敗を認めることができず、一部制限への転換が遅れました。官僚は政治家からの身勝手な要求に応えるのに手いっぱいで、一貫した方針を考えるどころではありません。その結果、「やっていいけど、やってはいけない」という場当たり的な「対策」が次々と打ち出され、国民は「ダブルバインド状況」に翻弄されることになったのです。

コロナウイルスの拡散は、ほとんどが飛沫感染とされています。マスクは一定の効果がありますが、戸外を一人で散歩するようなときまで着けていても、飛沫が飛ばないのですからほとんど意味がありません。換気のいい建物内も同じでしょうが、これは不安に思うひとがいるからで、感染症対策というよりエチケットでしょう。

感染源となるのは、風俗店のような濃厚接触を除けば、マスクをせずに会話する食事の機会だとされます。しかし少人数の会食まで自粛を求めると、飲食店の経営が成り立ちません。そこで、食べ物を口に入れるときだけ一瞬マスクをはずし、すぐに元に戻す食べ方が推奨されることになりました。

中国やベトナムがいち早く経済成長の軌道に戻したことで、きびしい統制によって感染を抑制すれば経済活動と両立できることが明らかになりました。こうした手法は「全体主義」と嫌われますが、そんな国でもこんな曲芸のような食べ方はしていません。

「クルーズ船騒動から10カ月もたったのだから、もうすこし納得感のある対策を示してほしい」と思うのは、ぜいたくすぎるのでしょうか。

『週刊プレイボーイ』2020年11月30日発売号　禁・無断転載