ひきこもりは「恐怖」と「怒り」に圧倒されている 週刊プレイボーイ連載(387)


神奈川県川崎市で51歳の男が、スクールバスを待つ小学生らを刃物で襲い、19人を殺傷したあと自殺するという衝撃的な事件が起こりました。

報道によれば、加害者の男は幼少期に両親が離婚したため伯父に引き取られ、10代後半で家を出たものの、最近になって戻ってきたとのことです。それからはひきこもりのような生活をしており、80代になる伯父夫婦は、自分たちが介護を受けるにあたって、第三者が家に入ってきても大丈夫か、市の精神保健福祉センターに相談していました。

夫婦が男の部屋の前に手紙を置いたところ、数日後、伯母に対して「自分のことは、自分でちゃんとやっている。食事や洗濯を自分でやっているのに、ひきこもりとはなんだ」と語ったとされています。

伯父夫婦は男が仕事に就かないことで将来を心配していたものの、家庭内で暴力をふるうようなことはなかったことから、大きな問題があるとは考えていなかったようです。近隣とのトラブルも報じられていますが、これも言い争いのレベルで、今回のような凶悪事件を予想することは不可能でしょう。

それでも、手紙を介してしか男とやり取りできなかったことからわかるように、家の中で会話がまったくなかったことは確かです。こうしたコミュニケーションの断絶は、ひきこもりの典型的な特徴です。

上山和樹さんは『「ひきこもり」だった僕から』(講談社)で、自身の体験をきわめて明晰な言葉で語っています。上山さんによると、ひきこもりは「怒り」と「恐怖」が表裏一体となって身動きできないまま硬直してしまうことです。

「恐怖」というのは働いていない、すなわちお金がないことで、生きていけないという生存への不安です。男は伯父夫婦からたまに小遣いをもらっていたようですが、2人が高齢で介護を受けるようになったことから、自分一人が取り残されたときのことを考えざるをえなくなったのでしょう。これはとてつもない「恐怖」だったにちがいありません。

「怒り」というのは自責の念であり、そんな状態に自分を追い込んだ家族への憎悪であり、社会から排除された恨みです。この得体のしれない怒りはとてつもなく大きく、上山さんは「激怒」と表現しています。ひきこもりは、一見おとなしくしているように見えても、頭のなかは「激怒」に圧倒されているのです。

そしてこれは重要なことですが、男のひきこもりは性愛からも排除されています。

「自分のような人間に、異性とつき合う資格などない」というのは「決定的な挫折感情」であり、耐えられない認識だと上山さんは書いています。性的な葛藤は「本当に、強烈な感情で、根深くこじれてしまっている」のです。

51歳で伯父の家に居候するほかなくなった無職の男は、これから定職を見つけて自立するのはきわめて困難であり、女性からの性愛を獲得するのはさらに不可能で、伯父夫婦が高齢になったことでこの生活がいずれ終わることを知っていたはずです。

もちろん同じような状況に置かれていても、ひきこもりが社会への暴力につながるケースはきわめて稀で、今回の事件を一般化することはつつしまなければなりません。しかしその一方で、社会的にも性愛からも排除された(とりわけ男性の)ひきこもりの内面を無視することは別の偏見を生むだけではないでしょうか。

『週刊プレイボーイ』2019年6月10日発売号 禁・無断転載

「ぜったいにつぶれない」中高年ブラック企業 週刊プレイボーイ連載(386)


1990年代末に始まった就職氷河期には、メディアが「新卒で正社員になれなければ人生終了」と大騒ぎしたことで、日本経済にブラック企業という「イノベーション」が生まれました。飲食業を中心に、純真な若者を「正社員にしてやる」と大量に採用し、サービス残業でアルバイトの最低賃金以下で使い倒す会社が続々と現われたのです。

その後、日本経済は空前の人手不足に陥り、世間の目もきびしくなったこともあって、こうした経営手法はすたれてきました。ところがその代わりに、中高年向けのブラック企業が増えているというのです。

都内のとある金融会社は、40代や50代をそれなりの給与で中途採用しています。ところが働いているうちに、会社は儲かっているにもかかわらず、給与が下がりはじめるのだといいます。

最初は月額30万円だとすると、5万円の年齢給部分がじょじょにカットされて、そこからなぜかさらに減らされて20万円+インセンティブになってしまいます(そのインセンティブも雀の涙です)。こうして気づいたときには、相場の半分くらいの給料で使い倒されています。

なぜこんなことになるかというと、売上から利益を引いて、そこから経費を出しているからです。

当たり前の話ですが、売上から仕入れや人件費など諸経費を引いた残りが利益です。売上が減ったり、経費がかかりすぎると赤字になってしまいます。

ところが「中高年ブラック企業」は、売上からまず利益を確保するのですから、赤字になりようがありません。その代わり、残った経費分から人件費を捻出するため、給料がどんどん減っていくのです。

なぜこんなことをするのか。それはどんなときも黒字の優良企業にして、内部留保を積み上げることだといいます。社員を犠牲にして会社が肥え太っていくのです。

ずいぶんヒドい話ですが、驚くべきことに、この理不尽な経営方針は民主的な手続きによって社員からも支持されています。社長が、「売上から経費を差し引く(ふつうの)経営」と、「売上から利益を差し引く(異常な)経営」の2つの選択肢を社員に示して選ばせたとき、社員のほぼすべてが先に利益を計上する案に手を上げたというのです。

その理由は、「黒字の会社はつぶれない」からです。

「中高年ブラック企業」に中途入社した社員たちは、この「居場所」がなくなれば再就職の見込みがないことを思い知らされています。だからこそ、自分の給料が削られても、会社が黒字で確実に存続することの方を選ぶのです。――もちろん、ため込んだ内部留保が社員に還元されることはありませんが。

この罠から抜け出そうとすると辞めるしかありませんが、約束した退職金はいつまでたっても支払わないばかりか、給与から差し引かれていたはずの住民税も納めていないことが発覚したそうです。

かつてサラリーマンは「社畜」と揶揄されましたが、この言葉が流行ったのは一種の「自虐ネタ」だったからです。「中高年ブラック企業」では、「社畜」はとうてい洒落にはならないようです。

参考:池上正樹『大人のひきこもり 本当は「外に出る理由」を探している人たち』(講談社現代新書)

『週刊プレイボーイ』2019年6月3日発売号 禁・無断転載

第83回 弱者救済、日本を貧乏に?(橘玲の世界は損得勘定) 


本紙に連載された「データの世紀 採点される人生」によれば、世界じゅうで「評価エコノミー」が広がっているらしい。

ベトナム・ホーチミンの26歳の若者は、個人データの得点が高かったおかげで「スコア融資」が受けられ、月給の半分ちかい1000万ドン(約5万円)のスマートフォンを購入できた。

シリコンバレーでウーバーの運転手をしている57歳の男性は、肩を痛めて建設作業員から転職したが、いまでは週給1700ドル(約19万円)を稼いでいるという。単純計算では年収1000万円だが、乗客からの評価が「(5点満点で)4.6」を下回ると誰からも呼ばれないという。

インターネットが登場して、ネットオークションの出品者からレストラン、本や映画、音楽まで、私たちはあらゆるものを「評価」するようになった。それが「個人の評価」に行きつくのは必然なのだろう。

スコアの低い者が差別される「バーチャルスラム」が危惧されているものの、もはや後戻りは不可能だ。私たちの社会的な活動がすべてビッグデータとなり、点数化される未来がすぐそこまで迫っている。

と、ここまで書いて、日本の現状はぜんぜんそんなことになっていないことに気がついた。

国土交通省の規制によってウーバーのようなライドシェアは「白タク」扱いで違法とされているし、「スコア融資」もほとんど広まっていない。

だが、問題はそんなところにはない。

アメリカではクレジットヒストリー(支払い履歴)がさまざまな業種で共有されていて、不動産の購入や賃借、カーローンや教育ローン、携帯電話の契約や医療機関での受診にまで影響が及ぶ。

それに対して日本では、クレジットカード業界のなかでしか情報が共有されない。その結果、きちんと支払いをしているとショッピングの利用限度額はどんどん増えていくが、それ以外のことにはなんの関係もない。

私も、いつの間にかクレジットカードの利用限度額が500万万円になっていて仰天したことがある。紛失したらどうなることか不安になって減額してもらったが……。

それにもかかわらず、転居で家を借りようとしたら、業者は保証人を要求するだろう。その要件も厳格で、仕事をしている親族しか原則として認められないため、親が年をとると保証会社に手数料を支払うか、あきらめて物件を購入するしかない。保証人のいない外国人は不動産を借りられず、国家をあげて「排外主義」を奨励しているようなものだ。

こうした理不尽なことは、クレジットカードやローン返済、家賃支払いの履歴を共有すればなくなるだろう。それにもかかわらず、「弱者(家賃を払わないひと)が家を借りられなくなる」という人権派の批判によってずっと放置されてきた。

そんな日本では、「デジタルスラム」の心配はなさそうだ。その代わり「世界」から取り残されて、国民はますます貧乏になっていくだろうが。

橘玲の世界は損得勘定 Vol.82『日経ヴェリタス』2019年5月26日号掲載
禁・無断転載

【追記】この記事について、「保証会社を使えば親の連帯保証は不要なのだから平等ではないか」とのご意見をいただきましたが、保証会社を利用すると家賃1カ月分に相当する保証料が要求され、連帯保証があればこの費用は不要なのですから、保証というのは「(連帯保証する)親がいない」ことへのペナルティです。

またTwitterで、「保証会社の保証と保証人の両方を要求された」との報告がいくつもありました。保証会社とは、入居希望者から保証料を徴収する代わりに保証人を不要にする制度なのですから、不動産賃貸業界のルールとしてこうした悪習は禁じるべきでしょう。

誤解のないようにいっておくと、私に大家や不動産投資家を批判する意図はなく、貸し手も借りる側も、過剰な借地・借家権など日本の不動産市場の歪みから大きな不利益を被っています。

しかしそれでも、れっきとした大人が(40代や50代でも)アパート、マンションを賃借するとき、個人として信用を評価されるのではなく、親の保証を要求されるというのは「近代的な市民社会」としてはきわめて異常です(このような制度のある先進国は日本以外ないのでは)。これは日本が「先進国のふりをした身分制社会」で、個人よりも「イエ(どの共同体に所属しているか)」を重視するからだと私は考えています。

なお、保証会社の一部で家賃の返済履歴のデータベース化は始まっているようです。またクレジットカード会社系の保証会社はクレジットの信用情報にアクセスできますが、それ以外の保証会社は閲覧できないとのことです。