ブードゥー経済学は永遠に不滅 週刊プレイボーイ連載(356)


トランプ政権が「貿易赤字は不公正だ」として世界各国との関税交渉に突き進んでいます。安倍首相とのトップ会談でもトランプ大統領は剛腕をふるい、日本は自動車への関税引き上げを避けるために農業分野での大幅な譲歩を余儀なくされました。

一連の経緯を振り返って不思議なのは、ついこのあいだまで「TPP(環太平洋パートナーシップ)協定はアメリカの陰謀だ」と大騒ぎしていたひとたちが右にも左にもものすごくたくさんいたことです。ところがトランプ大統領は、「TPPはアメリカにとってなにひとついいことない」として、さっさと交渉からの離脱を決めてしまいました。

TPPに大反対していたひとたちは、グローバリズムが諸悪の根源で、一部の超富裕層や多国籍企業だけが儲かる自由貿易を制限すれば、日本も世界もずっとよくなると主張していました。そしていま、トランプ大統領の登場によって、彼らが夢見た保護貿易の理想世界が実現したのですから、提灯行列でもやって祝うのかと思ったら、なぜかみんな沈黙しています。

中学生でも気づく単純な疑問ですが、なぜアメリカの陰謀だったものが、アメリカにとってなにひとついいことがないのでしょうか。TPPを推進すべきだと唱えるひとたちに「グローバリスト」のレッテルを貼ってあれだけ罵倒したのですから、批判派の「知識人」はこの問いに答える大きな説明責任を負っています。

国際経済学の授業では、「“貿易黒字は儲けで貿易赤字は損”というのはブードゥー(呪術)経済学だ」と真っ先に教えられます。

グローバル市場はひとつの経済圏ですが、便宜上、国ごとに収支を集計します。これは、日本市場を詳しく分析するのに県ごとの収支を計算するのと同じことです。県内のパン屋が県外の顧客に商品を売ると「貿易黒字」に加算されます。このパン屋が県外から小麦粉を仕入れると「貿易赤字」になります。しかしこれはたんなる会計上の約束ごとで、パン屋の儲けにも、ましてや県のゆたかさにもなんの関係もありません。

江戸時代には藩ごとに関税が課せられていましたが、明治政府が撤廃したことで日本経済は大きく飛躍しました。保護貿易が常に利益をもたらすなら、いまから江戸時代に戻せばいいということになります。自由貿易を否定するのは、これとまったく同じ主張です。

近代国家は神聖不可侵な「主権」をもっており、世界政府が存在しない以上、明治維新の日本のように一気にすべての関税を撤廃することはできません。しかしアダム・スミス以来、モノやサービスを自由に流通させれば、ひとびとのゆたかさが全体として大きくなるという経済学の主張は事実によって繰り返し証明されてきました。中国やインドは1980年代までは世界の最貧国だったのです。

TPPのような包括協定がなければ、ちからの強い国が自分に有利なルールを押しつけるに決まっています。いま起きているのがまさにそれで、TPPからの離脱は「日本にとってなにひとついいことがなかった」のです。

ではなぜ、TPPに反対する「知識人」があんなにたくさんいたのか? それは、ヒトの脳がもともと呪術思考しかできないようにできているからでしょう。だからこそ、ブードゥー経済学は永遠に不滅なのです。

『週刊プレイボーイ』2018年10月15日発売号 禁・無断転載

第79回 「第二のスルガ銀」すぐ現れる(橘玲の世界は損得勘定)


スルガ銀行の不適切な投資用不動産融資を検証した第三者委員会の調査報告には、信じがたい行員の体験談が並んでいる。

「数字ができないなら、ビルから飛び降りろと言われた」「上司の机の前に起立し、恫喝される。机を殴る、蹴る。持って行った稟議書を破られて投げつけられる」「ものを投げつけられ、パソコンにパンチされ、オマエの家族を皆殺しにしてやると言われた」……。これが現代日本の、地域の名門金融機関で起きていたことだと思うと、暗澹たる気持ちにならざるを得ない。

この事件が明らかにしたのは、日本社会が戦前の軍隊的体質からなにひとつ変わっていないという衝撃的な事実だ。大学アメフト部や相撲、体操などスポーツ界もまったく同じで、次から次へと同じような不祥事が暴かれる。なぜなら、日本人はみんな軍隊が大好きだから。「リベラル」を自称する組織を含め、放っておくとピラミッド型のタコツボを自然につくりあげてしまうのは、閉鎖的なムラ社会でしか生きられないからだろう。

あらゆる組織に共通することだが、うまくいっているときには隠されていた欠陥が、状況が悪化するにつれて前面に出てくる。日本型組織のもっともグロテスクな側面は、売上が落ち込んだり試合に負けはじめたりすると、その失敗を暴言や暴力で解決しようとすることだ。上司やリーダーにプロフェッショナルとしてのマネジメント能力がないから、部下を掌握できなくなると、あとは殴って従わせるしかなくなるのだろう。

第三者委員会によって、スルガ銀行は「極端なコンプライアンス(法令順守)意識の欠如が認められ、企業風土の著しい劣化があった」と断じられた。この異例なまでにきびしい指摘は、「社会に存在する資格がない」といわれたのと同じだ。

なぜこんなひどいことになってしまうのか。これはすでに指摘されているように、日銀の超金融緩和政策によって、日本の金融機関が金利差から収益をあげられなくなってしまったからだろう。

それでも、会社を存続させて社員に給料を払うためには、どこかで収益をあげなくてはならない。その方法はたぶん2つしかなく、ひとつは不動産担保融資で、もうひとつは手数料率の高い金融商品の販売だ。

住宅ローン市場は飽和状態で、地方の銀行では大手金融機関やネット銀行に対抗できない。優良企業はそもそもカネ余りで、事業資金を借りる必要はない。だからこそスルガ銀行はシェアハウスへの融資というニッチ市場に特化したが、それが行き詰まって暴言と暴力が横行する異様な組織に変貌し、統治そのものが崩壊してしまった。

だがこうした状況は、他の金融機関も同じだ。いまでは大手銀行や証券会社、生命保険会社も、高齢者にデリバティブを組み込んだ複雑な金融商品を売りつけたり、手数料率の高い「節税」商品を強引に販売していると批判されている。「貧すれば鈍す」の構図はまったく同じで、いずれ同様の不祥事が飛び出してくるのは時間の問題だろう。

橘玲の世界は損得勘定 Vol.79『日経ヴェリタス』2018年10月7日号掲載
禁・無断転載

「ヘイト」の烙印を捺されたら休刊の理由 週刊プレイボーイ連載(355)


「LGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダー)は「生産性」がない」と主張する保守派の女性国会議員が寄稿した月刊誌が休刊しました。批判に対して「そんなにおかしいか」という特集を組んだところ、同性愛(自由恋愛)と痴漢(犯罪)を同一視するかのような記事が掲載され、火に油を注ぐ大騒ぎになったのです。

なぜこんなことが起きるのか。それはリバタニアとドメスティックスの関係を見誤っているからです。

オバマ大統領の二期目の大統領就任式では人気歌手のビヨンセがアメリカ国歌を歌いましたが、トランプ大統領の就任式では、得意のネゴシエーション力にもかかわらずすべての歌手が出演を断ったようです。それ以前に、ザ・ローリング・ストーンズ、エアロスミス、アデルなどのミュージシャンがトランプの集会で自分たちの曲を使わないよう求めています。

これは政治的イデオロギーの問題というよりも、彼ら/彼女たちがアメリカだけでなく世界じゅうにファンを持つグローバルなスターだからです。

アメリカ国民3億人のうち、2億人が保守派(ドメスティックス)だとしましょう。リベラルは1億人ですから、選挙では常に保守派が優位に立ちます。だったら、政治家と同様に人気商売の芸能人もみんな保守派に鞍替えすべきではないでしょうか。

そんなことにならないのは、ちょっと考えればわかります。スーパースターは70億人を超えるグローバルマーケットを相手にしており、わずか2億人のアメリカの保守派の機嫌をとるために、世界じゅうのファンを失うリスクを冒すはずがないのです。

人種や性別、性的指向などで差別してはならないというリベラルの理念は、グローバル世界のもっとも大切な約束事です。多様なひとたちが集まる場で、お互いの善悪や優劣で争えば殺し合いになるほかありません。

これを「リバタニア」と呼ぶならば、世界的な有名人やグローバル企業はすべて(仮想の)リベラル共和国の住人です。ハリウッドがどんどんリベラルになり、グーグルやフェイスブックがあらゆる差別に反対するのは、リバタニアから排除されれば事業が成り立たないからです。

それに対して日本のメディアは、「日本語」という非関税障壁に守られてきたため、これまでリバタニアの巨大な圧力を軽視してきました。しかしいまでは小説・アニメ・音楽・映画などのクリエイターのなかには、日本以上にアジア(中国・韓国・台湾)で人気があるひとがたくさんいて、彼ら/彼女たちは「反中」「嫌韓」のレッテルを貼れることをものすごく嫌うでしょう。海外の高名な作家たち(ほとんどがリベラル)も、高名な文学賞の候補になり世界じゅうにファンのいる日本の人気作家も、「同性愛者を差別している」と批判される出版社から作品を出そうとは思わないでしょう。

このように考えれば、「ヘイト」の烙印を捺された雑誌を休刊するほかない事情がわかります。下手に言い訳や反論をすれば、ますます炎上して信用が失墜していくだけです。

グローバル化の進展にともなってリバタニアの圧力はさらに強まっており、今回の事件をきっかけに、日本でも大手メディアのリベラル化がさらに進むでしょう。こうして、取り残されたドメスティックスとのあいだで社会の分断が進んでいくのです。

『週刊プレイボーイ』2018年10月9日発売号 禁・無断転