日本人はなぜ「曲芸」のような食べ方をしなくてはならなくなったのか? 週刊プレイボーイ連載(455) 

新型コロナウイルス感染者の急増で、政府・自治体が混乱しています。医療機関の逼迫を危惧して警戒レベルを引き上げると飲食店などから「今度こそもたない」と悲鳴があがり、Go To トラベル延長の方針には、観光地を抱える地域で感染拡大の不安が広がりました。

これが「感染抑制」と「経済活動」のトレードオフ(ジレンマ)で、どちらかを優先するともう一方がうまくいかなくなります。一時は日本と同水準まで感染抑制に成功したヨーロッパ諸国はこの罠にはまり、夏のバカンスシーズンの営業を優先したために感染が急拡大し、次々と再ロックダウンに追い込まれました。

こうした惨状に陥ったのは、当初、感染者増でも入院患者/死者数がほとんど変わらず、経済への悪影響を恐れて感染抑制策を躊躇したからだとされます。「検査数が増えている」「治療情報が共有された」「ウイルスが弱毒化した」などさまざまな説が唱えられましたが、感染が爆発的に拡大すれば入院患者が増えるのは当然で、やむなく「経済活動」をあきらめることになりました。感染者が増えはじめておろおろする日本の様子は、ヨーロッパの体験とよく似ています。

矛盾するメッセージが同時に出され、受け取る側が混乱するのが「ダブルバインド」です。文化人類学者のグレゴリー・ベイトソンが1950年代に、「あなたのことを愛しているの」といいながら、子どもが近づくと拒絶するような母親の態度が統合失調症の原因だと唱え、広く知られるようになりました。精神疾患との関係は現在では誤りだとわかっていますが、コロナ対策の混乱はこれでうまく説明できます。

政府は、鳴り物入りで始めたGo Toキャンペーンの失敗を認めることができず、一部制限への転換が遅れました。官僚は政治家からの身勝手な要求に応えるのに手いっぱいで、一貫した方針を考えるどころではありません。その結果、「やっていいけど、やってはいけない」という場当たり的な「対策」が次々と打ち出され、国民は「ダブルバインド状況」に翻弄されることになったのです。

コロナウイルスの拡散は、ほとんどが飛沫感染とされています。マスクは一定の効果がありますが、戸外を一人で散歩するようなときまで着けていても、飛沫が飛ばないのですからほとんど意味がありません。換気のいい建物内も同じでしょうが、これは不安に思うひとがいるからで、感染症対策というよりエチケットでしょう。

感染源となるのは、風俗店のような濃厚接触を除けば、マスクをせずに会話する食事の機会だとされます。しかし少人数の会食まで自粛を求めると、飲食店の経営が成り立ちません。そこで、食べ物を口に入れるときだけ一瞬マスクをはずし、すぐに元に戻す食べ方が推奨されることになりました。

中国やベトナムがいち早く経済成長の軌道に戻したことで、きびしい統制によって感染を抑制すれば経済活動と両立できることが明らかになりました。こうした手法は「全体主義」と嫌われますが、そんな国でもこんな曲芸のような食べ方はしていません。

「クルーズ船騒動から10カ月もたったのだから、もうすこし納得感のある対策を示してほしい」と思うのは、ぜいたくすぎるのでしょうか。

『週刊プレイボーイ』2020年11月30日発売号 禁・無断転載

『マンガ 投資のことはなにもわかりませんが、 素人でも株でお金持ちになる方法を教えてください』あとがき

出版社の許可を得て、本日発売の『マンガ 投資のことはなにもわかりませんが、 素人でも株でお金持ちになる方法を教えてください』の「あとがき」を掲載します。書店でこの2人を見かけたら、その成長を活躍をぜひ読んでみてください。

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最初に、本書のタイトルについて。

おわかりのようにこれは、経済評論家・山崎元さんのベストセラー『図解・最新 難しいことはわかりませんが、お金の増やし方を教えてください!』(文響社)を参考にしたものです。――いろいろ考えたものの、これを超えるパターンを思いつけませんでした。

このタイトルを快諾してくださった山崎元さんと、編集者で共著者でもある大橋弘祐さんにまずは感謝します(書店さんは、いっしょに並べてもらえるとうれしいです)。

次に、マンガ家の北野希織さんについて。

講談社の佐渡屋秀樹さんからこの企画を聞いたとき、私がこれまで資産運用について書いたものをほんとうにマンガにできるのか半信半疑だったのですが、北野さんは自ら株式投資を実践していて、PER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)はもちろん、最終的には使わなかったものの、第一稿にはファイナンス理論でノーベル経済学賞を受賞したウィリアム・シャープの「CAPM(キャップエム)=資本資産評価モデル」まで出てきてほんとうにびっくりしました。

トーリーに若干のアドバイスはしたものの、本書はすべて北野さんの素晴らしい仕事です。これからもどんどん面白い「ファイナンスマンガ」を描いてください(マンガ界はあなどれません)。

本文に入れられなかったものの、最後に大事なことをひとつだけ。それは、「お金の限界効用は逓減(ていげん)する」です。

暑い夏、喉がからからに渇いたときに飲む生ビールの最初のひと口はものすごく美味しいでしょうが、2口目、3口目になるにつれて美味しさは減っていって、大ジョッキをお代わりする頃には惰性で飲むようになります。このときのビールの美味しさが「効用(幸福度)」で、美味しさがだんだん減っていくのが「逓減」です。

ヒトの脳はいろいろな刺激に慣れるようにつくられていて、ビールと同じくお金も例外ではありません。10万円の給料が11万円に増えればものすごくうれしいでしょうが、月収100万円のひとが101万円になったとしてもなんとも思わないでしょう(というか、気づくこともないかもしれません)。

このように、お金の限界効用も逓減していきます。その水準はひとそれぞれでしょうが、日本のある大学の調査では、平均して年収800万円(夫婦と子どものいる家庭なら年収1500万円)を超えると効用(幸福度)は変わらなくなるとされています。

それは、これだけの年収があれば世間一般でいわれる「幸福」(ブランドものを買ったり、海外旅行に行ったり、あるいは子どもを私立に通わせたり、週末に夫婦で食事に行ったり)を実現できるからでしょう。さらに収入が増えれば海外旅行のホテルを3つ星から5つ星にしたり、食事を近所のお洒落なビストロからミシュランの星付きレストランにすることもできるでしょうが、だからといって幸福度はそれほど変わらないのです。

これは、「お金は大事だけれど、必要以上のお金はたいして意味がない」ということでもあります。

富を獲得することがゴールではありません。「経済的独立」を実現して自由な生き方を手に入れ、その「土台」のうえにどのような人生をつくっていくかは、あなた次第なのです。

2020年11月 橘 玲

日本の長い「戦後」はこうして終わった 週刊プレイボーイ連載(454)

明治維新以来の日本の近代史をひと言でまとめるなら、「西欧(白人)への卑下と自尊の繰り返し」でしょう。

明治の知識人たちは西欧の文化とテクノロジー、学問の水準に圧倒され、それが大衆に広がって「欧風」すなわち白人の真似をする流行が生まれました。日露戦争に勝ったあたりから徐々に自尊感情(日本スゴイ)が強まり、それに世界大恐慌後の被害者意識が加わって、軍部主導のカルト的熱狂でアメリカに宣戦布告しますが、その結果は軍人・民間人あわせて300万人の膨大な死者と広島・長崎への原爆投下、全国各地の焼け野原になった都市でした。

敗戦後、マッカーサー米陸軍最高司令官を訪問した昭和天皇の写真が公開されると、日本人の自尊心は粉々に砕け散ります。「神」であった昭和天皇が直立不動の姿勢で立つ横で、長身のマッカーサーは両手を後ろに回し、ゆったりとした表情でカメラを見ています。

どちらが「上位」かは一目瞭然で、それからGHQ宛に「拝啓、マッカーサー元帥様」という大量の手紙が届きはじめます。その内容は「日本をアメリカの属国にしてほしい」「村の紛争を解決してほしい」から、「あなたの子どもを産みたい」という若い女性のものまでさまざまでした。誰もがアメリカを賛美し、返す刀で日本と日本人を全否定し、マッカーサーの威光によってなんらかの望みをかなえようとしたのです。

主権を回復し高度経済成長が始まると、こうした極端な卑下は下火になりますが、それに代わって1960年代の日本人はハリウッド映画やロックンロールに夢中になり、ホームドラマで描かれたゆたかさに強烈な憧れをもつようになります。アメリカはまさに「夢の国」でした。

80年代のバブル絶頂期は「ジャパン・アズ・ナンバーワン」などとおだてられ、「“坂の上の雲”はもうなくなった(日本は西欧を超えた)」という勘違いが一瞬だけありましたが、バブル崩壊と「失われた30年」でそれも消え失せました。その間、中国・韓国をはじめアジアの国々が急速にキャッチアップしたことで「日本はアジアで一番」という自尊感情まで揺らぎはじめ、「嫌韓」「反中」がネットや書店に溢れる見苦しい事態も起きました。

ところが新型コロナを機に、欧米社会の混乱が目立つようになってきました。感染抑制に失敗したヨーロッパ諸国は再度のロックダウンに追い込まれ、パリやニース、ウィーンで相次いでテロが起きています。1000万人の感染者と20万人を超える死者を出したアメリカでも大統領選前から各州で感染が拡大していますが、トランプが敗北を認めないままでは効果的な感染抑制策は難しそうです。

それに対して、いち早く感染症を抑え込んだ中国では、ひとびとは日常生活を取り戻し、経済成長率も回復しました。こうした状況を見たいまの子どもたちは、「アメリカは銃を振り回すひとたちがいる怖い国、ヨーロッパは教師が首を切り落とされる異常な国」で、中国を“デジタル先進国”と思うようになるかもしれません。

いずれにせよ、“アメリカ(西欧)の影”に覆われてきた日本の長い「戦後」はこれでようやく終わるのではないでしょうか。

参考:袖井林二郎『拝啓マッカーサー元帥様―占領下の日本人の手紙』

『週刊プレイボーイ』2020年11月23日発売号 禁・無断転載