これはとても不穏な話です。

あなたが巨大なゴミ処理場を訪れたとしましょう。当然のことながら、そこにはゴミしかありません。圧倒的な量のゴミに圧倒されて、「これは大問題だ」と社会に警鐘を鳴らすかもしれません。

しかし、さらに俯瞰すると、そこにはとてつもなくゆたかな現代日本の消費社会があります。食品、衣料品から家電製品まで、ゴミが増えるのは安価なモノが大量に流通し、気軽にそれらを購入し、使い捨てることができるからです。それに対して、最貧国にはゴミはほとんどありません。モノを捨てるだけの経済的な余裕がないのです。

このことは、ゆたかさと廃棄物がトレードオフであることを示しています。

私たちが、魅力的なモノがあふれた快適な生活を望み、それが実現すると、ゴミが増えていきます。社会がどんどんゆたかになると同時に、ゴミがどんどん減っていくなどということはあり得ません。今の快適な生活をつづけたいのなら、私たちは大量の廃棄物を受け入れるしかないのです。

こうして、ゆたかな社会は「リサイクル」に熱心に取り組むようになります。

ゴミを分別管理し、リサイクルセンターで「再生」し、それをもういちど消費市場に戻す。この循環がうまくいけば、そのぶんだけゴミは減ります。

ただし、こうしてリサイクルされたモノもいずれはゴミになります。リサイクルできなかったモノや、何度もリサイクルされて「再生」できなくなったモノは最終処分場に送られ、誰からも見えないように「隔離」され「隠蔽」されます。なぜなら、きらびやかな消費社会を謳歌するひとたちにとってゴミは不快だから。ところがなかには有害なゴミもあり、不用意に扱うと深刻な健康被害を招くかもしれません。

2015年に行なわれた大規模な社会調査（SSP／階層と社会意識全国調査）では、「あなたはどの程度幸せですか？」の質問に「幸福」と答えたのは男性67.8％、女性74.0％で、「生活全般にどの程度満足していますか？」の質問に「とても満足」「やや満足」と肯定的に答えたのは男性67.0％、女性74.1％でした。現代日本は3人のうち2人超が自分は「幸福で生活に満足」と思っている、歴史的にも世界のなかでも「全般的には」とてもうまくいっている社会です。

しかしその一方で、自分の階層を「下の上（16.4％）」「下の下（4.4％）」とするひとが合わせて20％以上いて、その人数は成人だけでも2000万人に達するでしょう。この「事実」をどちら側から見るかで、日本社会への評価はまったく逆になります。

ヨーロッパの社会学者ジグムント・バウマンは『廃棄された生』（昭和堂）で、欧米のゆたかな社会から排除されたひとたちを「Wasted Humans（人間廃棄物）」と呼びました。バウマンの念頭にあるのは難民や貧しい移民で、彼ら／彼女たちは「人間のリサイクル処理場」でも再生できずに捨てられていくのですが、こころを病んだビジネスパーソンやひきこもりなどもここに含まれるでしょう。

「ゴミ」とのちがいは、人間は「最終処分」できないことです。そして、自分たちを排除した社会にときに刃を向けるのです。

『週刊プレイボーイ』2019年9月2日発売号　禁・無断転載

あいちトリエンナーレの企画展「表現の不自由展・その後」がわずか3日間で中止されました。慰安婦像や昭和天皇をモチーフにした映像作品を展示したことが政治家などから批判され、脅迫行為にまで発展したためと主催者は説明しています。

この事件に関してはすでに多くが語られているので、ここではすこし別の視点から考えてみましょう。それは「共感」です。

前提として、「表現の自由」はもちろん守られるべきですが、「どのような表現でも許される」などということはありません。「そんなことはない」というのなら、バナナを持ったオバマ元大統領のイラストをネットにアップして、「表現の自由だ」といったらどんなことになるか試してみればいいでしょう。

リベラルな社会には暗黙の、しかし厳然たる「ポリティカル・コレクトネス（ＰＣ／政治的正しさ）のコードがあります。マイノリティを侮辱したり、攻撃したりするような「ＰＣに反する表現」は事実上、禁じられているのです。

問題は、ＰＣのラインがどこに引かれているのか、誰も納得のできる説明ができないことにあります。その代わり、「他人を傷つけるような表現は許されない」という「共感の論理」が使われます。バナナを持つオバマ元大統領のイラストは、世界じゅうの黒人を侮辱し、傷つけるから「表現の自由」の範囲には入らないのです。

ここまでは、極端な「自由原理主義者」を除けば、すべてのひとが合意するでしょう。しかしこの論理を拡張していくと、たちまち広大なグレイゾーンにぶつかることに気づきます。

社会が「リベラル化」するにつれて、女性や障がい者、LGBTなどへの侮辱は許されなくなりました。しかしそうなると、「日本人」への侮辱はどうなるのでしょう？

慰安婦像の展示に憤慨しているひとたちは、「日本人」であることを侮辱され、傷ついたと主張しています。だとしたら「表現の不自由展」を擁護するひとたちは、なぜ黒人や女性とは異なって、自分が「日本人」であることに強いアイデンティティをもつひとたち（日本人アイデンティティ主義者）を侮辱することが許されるのか、彼ら／彼女たちに説明しなければなりません。

「日本人は日本社会ではマジョリティだ」というかもしれませんが、日本人アイデンティティ主義者の自己認識は、「慰安婦問題や徴用工問題のような70年以上前の「歴史問題」によって攻撃され、差別されているマイノリティ」です。「日本人を侮辱しているわけではない」という反論は、「黒人を差別しているわけではない」という差別主義者の主張と区別できません。欧米のイデオロギー対立も同じですが、こうした議論は感情的な対立を煽り、双方の憎悪がとめどもなく膨らんでいくだけです。

だとしたら問題は、「他人を傷つけてはならない」という「共感の論理」にあるのではないでしょうか。

「共感」とは無関係に「表現の自由」を定義できるなら、「傷ついた！」という人が現われても、「それは自由な社会を守るためのコストだ」と説明できます。もっとも、そのような明確な基準がないからこそ、世界じゅうでＰＣをめぐる混乱が起きているのでしょうが。

参考：ポール・ブルーム 『反共感論―社会はいかに判断を誤るか』（白揚社）

『週刊プレイボーイ』2019年8月26日発売号　禁・無断転載