いつまでもつづく“居心地の悪い夏” 週刊プレイボーイ連載(111)

 

8月の風物詩といえばお盆と夏祭りと決まっていたのですが、いまや靖国問題と歴史認識がそれにとって変わろうとしています。これはもちろん、中国や韓国からの強い批判があるからですが、「戦争責任」が問われる理由はそれだけではありません。戦後70年ちかくたち世代がほぼ交代しても、敗戦と占領は戦後日本のアイデンティティの核心にあるのです。

1945年9月11日、東京・世田谷の住宅地に一発の銃声が響きました。そこは太平洋戦争開戦時の内閣総理大臣、東条英機の自宅で、東条は占領軍が逮捕に来たこと知って、左胸にピストルを当てて引金を引いたのです。

米兵が踏み込んだとき、応接間の椅子で倒れていた東条にまだ息はありました。銃弾は胸を撃ち抜いていましたが、急所は外れていたのです。

東条は、「生きて虜囚の辱を受けず、死して罪過の汚名を残すこと勿れ」という「戦陣訓」を示達した当人で、その“軍人の鑑”が自決に失敗して敵の囚人となったことに日本じゅうが愕然としました。戦後日本は、この“究極のモラルハザード”から出発したのです。

勝てるはずのないアメリカと戦争したあげく、広島と長崎に原爆を落とされ、東京などの都市はすべて焼け野原になり、兵士・一般市民を含め300万人が犠牲となる無残な敗戦を喫したばかりか、てのひらを返したように「民主主義」を賛美する政治家や官僚、権力者への国民の反応は、怒りというより冷笑にちかいものでした。このとき日本は、国家の信任を完全に失ったのです。

その後の日本の政治は、米国の核の傘の下、国民に経済成長の果実をばらまきながら、戦争責任の問題を棚上げするという低姿勢で現実的なものでした。戦争体験者が有権者の過半を占めるなかで戦前のような権威を振りかざせば、国民から総すかんを食うことは明らかだったからです。

その後時代は移り変わり、“奇跡”と呼ばれた経済成長も終わりました。いまでは政府の役割は、年金や医療保険制度などの負の遺産を国民に分配することです。戦後賠償によってつながっていた近隣諸国との関係も、アジアの成長と賠償の終了によって大きく変わり、中国や韓国は日本に対し対等の立場で謝罪と反省を求めるようになりました。それに呼応するように、グロテスクなヘイトスピーチを叫ぶ集団が日本各地に現われるようになったのです。

国家としてのアイデンティティを取り戻すもっとも安直な方法は、大東亜戦争を“民族自決の聖戦”として再定義することですが、これでは国際社会で生きていけません。かといって戦前を全否定するだけでは、中韓からの批判にただ頭を垂れて押し黙ることしかできません。

このようにして私たちは、ふたたび1945年の暑い夏の日に引き戻されることになりました。どれほど目を背けても、「戦争責任」は戦後日本の歴史に亡霊のようにまとわりついてくるのです。

仮に憲法を改正したとしても、国家の威信を取り戻すことはできません。“居心地の悪い夏”は、来年も、その次の年も、これからずっと続くことになるでしょう。

 『週刊プレイボーイ』2013年8月19日発売号
禁・無断転載

第34回 世界の税制は権謀術数(橘玲の世界は損得勘定)

 

2012年10月、コーヒーチェーン大手のスターバックスの英国法人が、過去3年間に4億ポンド(約600億円)の売上げがありながら法人税をほとんど納めていなかったと報じられ、消費者団体などから不買運動を起こされた。これをきっかけに税の公平性に世界の注目が集まり、アメリカでもアップルやグーグルといったグローバル企業が批判にさらされた。

最近の税をめぐる議論の特徴は、お定まりのタックスヘイヴンへのバッシングではすまなくなっていることだ。

アップル、グーグル、スターバックスなどの租税回避に登場するアイルランドやオランダは、ヤシの木と海しかない南の島ではなくEUの主要国だ。そして両国とも、国際社会の批判にもかかわらず“タックスヘイヴン政策”を見直す気はさらさらないようだ。

その一方で、スターバックス問題で“被害者”となったイギリスは、チャンネル諸島、マン島、ジブラルタルなどの自治領がタックスヘイヴンで、それ以外にもカリブ海や南太平洋、アジア(香港、シンガポール)、ヨーロッパ(マルタ、キプロス)など世界各地の旧植民地が、英系金融機関と密接な関係のある租税回避地として知られている。ロンドンの金融街シティがウォール街に対抗する最大の武器が、世界じゅうに張りめぐらされたオフショア金融ネットワークであることは周知の事実だ。

G20などの国際会議でタックスヘイヴン規制が議論されているが、こうした場で規制強化に強硬に反対するのはきまってイギリス代表だという(志賀櫻『タックスヘイヴン』〈岩波新書〉)。そのイギリス政府がグローバル企業の租税回避を批判するところに、この問題の複雑さが象徴されている。

それ以外でも、同様の混乱は至るところで見られる。

フランスではオランド政権の富裕層課税に反発して、高級ブランドを展開するモエヘネシー・ルイヴィトンの最高経営責任者(CEO)などが続々と国外に脱出したが、彼らが向かった先はタックスヘイヴン国ではなく隣国のベルギーだった。ベルギー南部はフランス語圏で、なおかつ所得税がフランスより低い。億万長者の移住によって、国境に近い街は“特需”に沸いているという。

ヨーロッパでは国境の壁が低く、富裕層はいとも簡単に国籍を変えてしまう。そのため“重税国家”として知られるスウェーデンは、2007年に相続税や贈与税を廃止してしまった。税を課して出て行かれるより、無税でも国内に留まってもらうほうが有利だと割り切ったのだ。

参院選が終わって、これから日本でも本格的に税制問題が議論されることになる。だが「法人税減税はけしからん」とか「相続税を引き上げろ」というこの国の政治家やメディアの論調を聞いていると、いま世界で起きていることを理解しているのか不安になる。

国際的な税制は国益の最大化をめぐる権謀術数の場で、道徳と説教で決まっているわるけではないのだ。

橘玲の世界は損得勘定 Vol.34:『日経ヴェリタス』2013年8月11日号掲載
禁・無断転載 

カオナシとなった民主党は日本人の自画像? 週刊プレイボーイ連載(110)

 

参院選で惨敗した民主党が、案の定、混乱に陥っています。

海江田代表は、東京選挙区で公認を取り消した候補者を支援したとして菅元首相に離党を求めたものの断わられ、「尖閣を(日本が)盗んだと中国が思ったとしても仕方がない」と発言した鳩山元首相に“強力抗議”したところ、「歴史には忠実に振る舞わないといけない」と逆に説教されるあり様です。

民主党はもともと、鳩山氏が私財を投じ、菅氏の知名度と小沢氏(生活の党代表)の豪腕を得て、「政権交代可能な政党をつくる」という理念のもとに結党されました。ところが小沢氏は消費税増税問題で党を離れ、鳩山氏は先の衆院選で出馬を断念し、さらに菅氏まで除名してしまうと、“創業者”全員を追い出すことになってしまいます。

会社でも政党でも、創設時の理念が組織のアイデンティティをかたちづくります。もちろん、権力闘争によって中枢にいたメンバーが追い落とされることはあるでしょう。しかしレーニンの死後、スターリンもトロツキーもみんな粛清してしまえば革命の正統性は失われ、マイクロソフトからビル・ゲイツを排除すれば別の会社になってしまいます。民主党を生み出したトロイカ(3人組)を全員追放してしまったら、そのあとにはいったい何が残るのでしょうか?

政権奪取の悲願を達成した民主党の最大の失敗は、自民党(とりわけ小泉政権)時代を全否定したことです。それなりに機能していた官邸主導の仕組みをことごとく廃止したために行政機構を統治できず、マニフェストの数字にしばられて身動きがとれなくなっていく様は、政権交代に期待していた有権者を絶望させるにじゅうぶんでした。そしていま、2回の選挙に大敗したことで自らの過去と出自を全否定しようとしています。

このように考えると、民主党の行動原理の特徴は「リセット」にありそうです。

小泉政権の新自由主義が日本をダメにしたのだからすべてリセット。自分たちの選んだ総理大臣が有権者から見放されたからすべてリセット。ロールプレイングゲームでは状況が不利になるとプレイヤーはリセットボタンを押しますが、やっていることは同じです。

今後、民主党は野党共闘の核となることを目指すようですが、手を組む相手はみんなの党と維新の会しかありません。いずれもネオリベの政党で、創業者の顔と理念が(まがりなりにも)一致しています。それに対して、国会で悔し涙を流したことしか記憶に残っていない海江田代表は、選挙戦でもアベノミクスを批判するだけで、どういう政治を目指すのかさっぱりわかりませんでした。このままでは政党再編の草刈場になってしまいそうです。

宮崎駿のアニメ『千と千尋の神隠し』には、カオナシという妖怪が登場します。カオナシはその名のとおり、自分の顔(アイデンティティ)を求めてさまよっています。過去を否定し、“ほんとうの自分”を探しつづける民主党はこのカオナシのようです。

私たちが民主党に生理的な拒否反応を抱くとしたら、リセット願望によって「自分」を見失っていく醜い自画像を見せつけられているからなのかもしれません。

 『週刊プレイボーイ』2013年8月5日発売号
禁・無断転載