両性生殖の生き物は、成長すると「つがい行動（mating）」を始めます。ヒトも例外ではなく、思春期を迎えるとともに幸福な子ども時代は終わり、性愛を獲得するための過酷な戦いに放り込まれます。

この時期の困難は誰もが経験しているでしょうが、性愛における男女の非対称性によって、まずは男が競争し、女が選択します。その後で、ヒエラルキーの上位を獲得した「アルファの男」をめぐって女が熾烈な競争をするのです。

人類は旧石器時代から、この「つがい行動」を文化によって管理してきました。若い男たちが稀少な女をめぐって暴力的に争えば共同体は崩壊し、他の部族によって皆殺しにされてしまいます。身分によって結婚する相手が決まっているというのは、競争圧力を緩和して平和裏に性愛を分配する典型的な方法です。

ところが、社会がゆたかで平和になるにつれ、共同体による拘束が嫌われ、自由恋愛が当たり前になりました。現代では、もはや親や親戚が同世代のパートナーを見つけてきてはくれません。その代わり男たちは、富や権力によって若くて魅力的な女性たちの関心を惹こうとします。

しかしこの戦略は、思春期の男にはきわめて不利です。大金持ちや権力者の家に生まれたわけでもない男の子は、どうやって女の子にアプローチすればいいのでしょうか。

不幸なことに、男女平等を説く識者は掃いて捨てるほどいても、この重要なことを誰も（学校でも家庭でも）教えてくれません。その結果、気の弱い男の子たちは性愛から脱落し、スクールカーストの最上位にいるごく一部の人気者が、女の子たちの関心を独占するようになります。

これが「モテ／非モテ問題」ですが、日本だけでなく欧米でも深刻な事態になっています。北米では、非モテ（インセル）の若い男が銃を乱射する無差別殺人が繰り返し起きているのです。

こうした状況を改善するために、どうすればいいのでしょうか。それは若者に説教することではなく、ごくふつうの男の子が、どうすれば女の子に自分を魅力を伝えられるかを、具体的なノウハウとともに教えてあげることです。

進化心理学者のジェフリー・ミラーと人気作家のタッカー・マックスは、「女性の脳は男のどのような特性に惹かれるように進化してきたのか」という視点から、モテを科学的に解明しました。彼らによれば、身体的・精神的な健康や知性、意志力、やさしさと男らしさを身につけ、それを効果的にシグナリング（披露）することで、性愛の自由市場に自信をもって参加できるようになります。

日本では婚姻率が下がる以前に、パートナーのいない若者が増えています。「なぜ恋人をつくろうとしないのか？」との質問に、もっとも多い答が「断られて傷つくのが怖い」です。

そこでミラーとマックスのアドバイスを、『モテるために必要なことはすべてダーウィンが教えてくれた』（ＳＢクリエイティブ）として翻訳しました。「リベラルな社会で認められるのは唯一、倫理的・道徳的なモテ戦略だけだ」と述べるこの本を、若い男性だけでなく、男の子をもつ親や教育関係者にも広く読んでほしいと思います。

『週刊プレイボーイ』2022年6月6日発売号　禁・無断転載

5月9日は、ロシアにとってもっとも大切な記念日です。1945年のこの日、ソ連軍と連合軍がベルリンを陥落させてドイツが無条件降伏し、ヨーロッパでの戦争は終わったのです。

プーチン大統領はこの戦勝記念日で、「われわれの責務は、ナチズムを倒し、世界規模の戦争の恐怖が繰り返されないよう、油断せず、あらゆる努力をするよう言い残した人たちの記憶を、大切にすることだ」と述べたうえで、2月から始まったウクライナへの侵攻を「侵略に備えた先制的な対応」だと正当化しました。

いうまでもなく、ウクライナにはロシアを侵略する意図もその能力もなく、これを「自衛」だとするのは詭弁以外のなにものでもありません。しかし、ロシア国民の多く（独立系調査機関の世論調査によれば7割以上）がプーチンを支持している以上、これをたんなるフェイクニュースと切り捨てることもできません。

プーチンの演説に一貫しているのは、異様なまでの被害者意識です。そしてこれは、多かれ少なかれロシアのひとびとにも共有されています。

1991年にソ連が崩壊してバルト三国やウクライナなどが独立、ポーランド、チェコ、スロバキア、ハンガリーなどの衛星国は民主化を達成してソ連の影響から離脱しました。これを受けてEUとNATOは東へと拡大し、いまではベラルーシを除くすべての国が「ヨーロッパ」の一員になることを希望しています。これはすなわち、ロシアが「ヨーロッパ」から排除されるということでもあります。

それと同時に、バルト三国や中・東欧の国々で「歴史の見直し」が始まり、ソ連によってナチズムからの解放されたのはなく、ナチズムとスターリニズムの「２つのファシズム」に支配されたのだと主張するようになりました。“リベラルの守護神”であるＥＵも新加盟国と歩調を合わせ、ヒトラーとともにスターリンによる虐殺や粛清などの暴虐行為を非難するようになります。

しかしこれは、ロシアにとってとうてい受け入れることのできない「歴史観」でした。独ソ戦はヒトラーが不可侵条約を破って一方的に侵略を開始したもので、この「絶滅戦争」によってソ連は1億9000万の人口のうち戦闘員・民間人含め2700万人が犠牲になりました。そして、この「大祖国戦争」を勝利に導いたのはスターリンなのです。

このようにして2000年前後から、ヨーロッパとロシアのあいだで「記憶をめぐる戦争」が始まり、ウクライナもこれに加わります。そこでは中・東欧諸国とロシアの双方が、自分たちこそが「犠牲者」だと主張しあうことになります。

このような経緯を紹介したのは、ロシアにもなんらかの理があるというＤＤ（どっちもどっち）論をするためではありません。軍事的にはまったく安全を脅かされていないロシアがなぜ無謀な侵略行為を始めたのかを理解するには、これが「アイデンティティの戦争」だと考えるほかないのです。

日本でも保守派のメディアなどが、東アジアでの過去をめぐって「歴史戦」を煽ってきました。わたしたちはその「末路」がどうなったのか、いちど冷静に考えてみるべきかもしれません。

参考：マルレーヌ・ラリュエル『ファシズムとロシア』東京堂出版

『週刊プレイボーイ』2022年5月30日発売号　禁・無断転載

資産30兆円ともいわれる大富豪のイーロン・マスクがツィッターを買収し、トランプ前大統領のアカウント凍結を「道徳的間違い」と述べたことに、反トランプのリベラル派が反発しています（その後、偽アカウントの割合に疑問があるとして買収手続きを停止）。

しかしもともと、「言論・表現の自由」はリベラルが金科玉条としてきたものです。こうなると、どちらがリベラルで、どちらが保守反動なのかわかりません。

原則として、国家による言論・表現の規制は最小限とし、投稿ルールをどうするかはプラットフォーマーが決めるべきです。こうしてネット上に複数の言論空間ができ、もっとも公正かつ効果的に意見を交換できるサイトがユーザーによって選ばれるのが理想であることは間違いありません。

そうはいっても、すべての議論に共通する最低限の基準は必要ではないでしょうか。実際、マスクも野放図な自由を主張しているのではなく、ボットやスパムの排除だけでなく、誹謗中傷や罵詈雑言の規制も（アルゴリズムの公開を条件に）認めています。

とはいえ、「議論に礼節を求めることは、差別され、抑圧された者の怒りを排除するかたちを変えた権力行使だ」との批判があることにも留意しなければなりません。1960年代のアメリカの公民権運動では、白人至上主義者を「レイシスト」と糾弾する黒人の活動家は、「下品でまともに耳を貸す必要もない連中」と見なされました。

言葉の規制以上にやっかいなのが、投稿内容の規制です。トランプは米連邦議会襲撃事件を扇動したとしてフェイスブックとツイッターのアカウントを永久凍結されたわけですが、事件から1年以上たっても訴追されていません。「違法行為が立証されたわけでもない市民（前大統領）の表現の自由を私企業が否定できるのか」との反論には説得力があります。

しかしここには、より重大な問題が隠されています。トランプを追放したフェイスブックでは、社会の変革を論じていたグループの管理者のアカウントがいきなり凍結されてトラブルになりました。

Ｑアノンはディープステイト（闇の政府）が世界を支配し、コロナワクチンを打つとマイクロチップが埋め込まれるなど荒唐無稽な陰謀論を唱えています。サイバーリバタリアンは、ブロックチェーンやＡＩ（人工知能）など最先端のテクノロジーを駆使して、社会をより効率的な仕組みに設計しようと議論しています。

両者は対極にあるようですが、共通するのは「いまの社会はうまくいっておらず、つくり変えなければならない」という信念です。そしてプラットフォーマーは、「一方を規制してもう一方を許容するのはなぜか」という問いにこたえることができません。思想信条については、なにを基準に線引きするかを決められないのです。

これでは、「社会を変えよう」というラディカルな議論はＳＮＳの言論空間から排除されてしまいます。マスクは、「アイデアのイノベーション」を守るためにツイッターを買収したのでしょう。ただしその場合は、必然的に、陰謀論者の言論・表現の自由も大幅に認められることになりますが。

参考：Jim Rutt”Musk and Moderation”Quilette(2022.04.27)

『週刊プレイボーイ』2022年5月23日発売号　禁・無断転載