日銀の金融緩和がデフレ不況を生み出した【書評】


自民党の大勝と安倍政権へのリフレ+円安期待で株価が大きく上昇している。このまま景気が回復すれば素晴らしいことだが、「そんなウマい話がほんとうにあるのか?」と疑問に思うひともいるだろう。デフレ脱却がそんなにかんたんなら、民主党政権はもちろん、小泉政権や第一次安倍政権のときにさっさとやっておけばよかったからだ。

もちろん、「金融緩和どころか金融引き締めをした日銀がぜんぶ悪い」という意見があることは知っている。これに対しては、「日銀がいくら金融緩和してもデフレからは脱却できない」とういう有力な反論があって、すでに10年以上にわたって激しい論争が続いている。

そこで、経済学者・吉本佳生氏の『日本経済の奇妙な常識』を紹介したい。吉本氏はここで、「日銀が金融緩和(ゼロ金利政策)をしたから日本経済はデフレ不況に陥った」と述べている。

吉本氏は、日本経済(と世界経済)のターニングポイントは1998年にあるという。その論旨の骨格部分を、同書に掲載されている図版をもとに説明してみよう。

上図は、資源の国際価格と日本の消費者物価を時系列で比較したものだ。これを見るとわかるように、98年までは資源価格は安定し、日本の物価はわずかずつであるが一貫して上昇していた。ところが98年を基点に(とりわけ02年以降)、資源価格が急速に上がったにもかかわらず、消費者物価は逆に下落している。

この関係は通常、「資源価格の上昇にもかかわらず日本ではデフレが続いた」と説明される。しかし吉本氏は、「資源価格が上昇したからこそ日本経済はデフレになった」のだという。この資源価格を高騰させた元凶(のひとつ)が、日銀の金融緩和(ゼロ金利)政策だ。

ところで98年には、アメリカ経済にも大きな変化が起こった。好調な景気を受けて、財政収支が黒字に転じたのだ。

バブル崩壊後、日本政府は大規模な公共投資と低金利政策によって景気を刺激しようと苦闘してきた。しかし開放経済では、低金利の日本円は国内の投資に向かわず、外貨に両替されて海外資産の購入に使われた。いわゆる円キャリートレードだ。

とはいえ、日本の銀行から引き出された円資金は、海外の株式市場や債券市場、不動産市場に満遍なく投資されたわけではない。投資家の大半は、円とドルの金利差から、低利の円を借りて高利の米国債を購入した。

ところがアメリカが財政赤字から黒字に転じたことで、市場にはじゅうぶんな米国債が供給されなくなってしまった(財政黒字なら、新規国債を発行してファイナンスする必要がない)。そのため投機マネーは行き場を失い、米国の株式市場に流れ込んでインターネットバブルを起こし、その後は商品(コモディティ)市場で資源・エネルギーや農産物などの価格を高騰させた。

ところで、資源価格が上昇すれば、その分だけ消費者物価は上昇するはずだ。

日本は「貿易立国」といわれるが、輸入依存度はきわめて低く、09年までの20年間の平均で10%程度しかない。国内経済の10%を占める輸入品の物価が平均して50%上昇しても、国内物価への影響は5%だ(50%×10%)。このように資源価格の上昇がそのまま消費者物価に反映されるわけではないが、それでも国内物価にインフレ圧力が加わっているにもかかわらず、経済全体としてデフレになるのはなにか特別な理由があるはずだ。

この関係を数値で表わしたのが下表だ。

1990~98年までは、国際商品指数が26.7%下落し(①)、それにともなって輸入物価も7.1%下がった(②)。輸入依存度(③)は8.2%だから、国内物価へはマイナス0.6%のデフレ圧力が加わったことになる(④)。しかしそれにもかかわらず、国内物価はこの9年間で6.2%上昇した(⑤)。すなわち、輸入物価が下落したにもかかわらず、国内経済の自律的な要因で6.8%の物価上昇が起きたことになる(⑥)。

ところが98~08年は、輸入物価が26.9%上昇し(②)、国内物価に3.3%のインフレ圧力を加えたにもかかわらず(④)、実際には国内物価は14.5%も下落した(⑤)。このことから、なんからの国内経済の要因が17.7%も物価を押し下げたことがわかる(⑥)。

吉本氏は、その謎の「要因」とは、中小の製造業やサービス業が資源価格の高騰を価格に転嫁できず、賃金を削ったことだという。その結果、90年代後半から、消費者物価の下落以上に賃金が下落し、実質的に生活が貧しくなってしまった。

企業が輸入物価の上昇分を価格に転嫁できなかったのは、バブル崩壊(と生産年齢人口の減少)で国内市場が収縮していたからだろううが、そのことによって実質的な生活水準を押し下げ、さらに市場が縮小してデフレを加速させてしまったのだ。

これにともなって、経済格差が拡大していく。

上図は日本人男性の経済格差の推移を「見える化」したもので、25歳から5歳刻みで年収の分布を示している。山が鋭角であれば格差は小さく、平坦になればなるほど格差が大きくなっていく。

右のA図は、1958~62年生まれのひとの年収分布だ。現在50歳から54歳のひとたちの人生を振り返ると、25歳から39歳まではほとんど格差は拡大していないが、40歳の時に大幅に中間層が減り、低所得者と高所得者が増え、年収格差が急激に拡大した。

B図は1963~67年生まれのひとたち(現在45~49歳)で、同じような格差拡大の衝撃が30代半ばで起きている。

ところで、1958年生まれのひとが40歳になるのは1998年、1963年生まれが35歳になるのも1998年だ。この図は、1998年が日本経済のターニングポイントで、実質賃金が下落したことで中間層が大打撃を受け、デフレ不況の負のスパイラルに落ち込んでいったことを明瞭に示している。

このようなロジックで吉本氏は、「日銀が膨張させたマネーがめぐりめぐって日本経済をデフレ不況に突き落とした」と結論する。

それでは、この不況を終わらせるためにはどうすればいいのだろうか?

吉本氏は、不況の本質が「賃金デフレ」である以上、金融緩和は無意味で、サービス業を中心に賃金を上げるしかないという。これはもちろん、政策的に最低賃金を引き上げるというようなことではなく、市場経済のなかで企業が値上げによって利潤を拡大できる環境をつくることだ。

この困難な課題についても吉本氏は「復興連動債」という独創的な提言をしているが、私にはそれをうまく解説する自信がない。興味のある方は、『日本経済の奇妙な常識』『禁欲と強欲』(阪本俊生氏との共著)をお読みください。

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28件のコメント

  1. この話は単に宗教論争になるだけですよ、今までリフレ効かないよ派が現実を仕切っていたのが、リフレ実現派が首相になるわけで。これでも現実的にリフレ政策が動かせなければ、もう誰が何しようがリフレ政策の実現はありえない。

    逆に日銀の総裁まで替えて、リフレ政策が発動して数年後(5年ぐらいは必要期間だと思いますが)に世の中が好転してなければ、政策は空論だったと判るわけで。懐疑的な人はヘッジして観察してりゃいいと思いますよ。

    反対してる人には残念ですがリフレ政策は民意ですから、ヘッジできない人は悪い方へ転んでも受け入れるしかないです。どうせこのままでもじり貧で飛ぶ可能性も高いですし。

  2. 物価が下がったけど、商品やサービスの「質と量」も下がってるから、
    実質は物価上昇じゃないかなぁ。

    カルビーのポテトチップス、
    販売価格はそれほど変化無いが、量は減ってますからね。

  3. ちょっと疑問に思ったのですが、
    円キャリートレードの中で売られた(両替された)円はどこに消えたのでしょうか?
    円は日本でしか使えないわけだから、総供給量さえ増えれば日本の物価は上がり、円相場は円安に向かいそうなものですが、、、

  4. 賃金を上げてデフレが終わるなんて違うと思います。
    高すぎる大卒初任給が問題なのです。むしろ賃金が高すぎることがすべての悪循環を発生させているのだと思います。最低賃金の高さ、大卒初任給の異常な高さ、企業は人を雇うことに慎重にならざるをえなくなります。それが現状。気楽に雇える海外、外人に流れはいきます。
    気楽に採用できない社会ではデフレになるということだと思います。

  5. 吉本佳生氏は98年から自殺者が3万人超えたことを指摘。総じて「1998年問題」としてくくってますが、野口悠紀雄氏の「1940年体制」とともに日本の大きなターニングポイントですね。98年、資源が高騰しながら物価はナゼか下がりデフレに、リストラで自殺が急増、個人預金は減少しはじめ(取り崩し)ます。注目したいのはこの98年から企業の貯蓄投資比率が貯蓄オーバーに転じ、これが流動性の低下となり、社内留保は莫大に積み上がっていく事実。BISつまりバーゼル委員会の通称「バーゼルⅡ」で日本の銀行の信用乗数(約8倍)が規制されていることから通貨総量は可変ではなくソフトなデフレ状態に置かれています。つまりマネーサプライはデフレの本異質的な要因ではない…。そして貨幣数量説にそってのインタゲは不可能だということ。要は今年で420兆円に増長した社内留保がデフレや流動性消失の大きな要因だということでしょう。それは自殺や不況の原因でもあり、石原前都知事が一時施行した外形標準課税のようなもので大企業の社内留保や巨大な設備に課税するのがリアルな解決法の一つだと考えられます。海外では外形標準課税は行なわれているようなので、その辺への研究や考察の登場が待たれます。

  6. 金融緩和が今一なのは私は債券市場が実経済と乖離している。要するにアメリカのサブプライムの
    ような債権が売買される市場が形成されないことに一因があると思っています。
    この市場が形成されないのは銀行がノンリコースローンばかり取り扱って自らのリスクを
    担保しないためもあるのかと。(リスクを負わないため債権として売り払う必要もない)

    金利は安いだが大抵の人が借りれない。借り手は巨大な信用を持つ国だけですな。

  7. 消費税を上げるとき、海外では便乗値上げが懸念されるが、日本では下請けへの転嫁が問題になるという。
    リフレ策が現実を帯びている現在、2012年度の決算を(減益)を見込んで経団連は春闘で「ベアなど論外、定昇も凍結」と表明。
    賃金を上げず、非正規を増やしデフレを推進しているのは企業では?
    結果が出なくてもいろいろ言い訳するんだろうけど、やっぱり破綻かなぁ

  8. 今回の総選挙では確かにリフレ政策を標榜する自民党が多数派となりましたが、そこまで分かっている有権者がどの程度いるのか怪しいので、必ずしも民意であるとは言いがたいです。最近、インフレリスクを煽る議論が多いですが、吉野氏が指摘しているように、企業レベルでの価格上昇が商品・サービス価格にきちんと転嫁されるかどうか、また、原発停止に伴い輸入されているエネルギー関連コストが電力価格の上昇に何時、どの程度反映されるのかが問題でしょう。特に前者については、デフレの日本では見過ごせない要因です。この議論は宗教論争というよりも、誰も結果を正しく予想できない壮大な社会実験と言ったほうが適切ではないでしょうか。

  9. 安倍政権のインフレ目標でも労働者の給料が上がらなかったら、この説が正しいことになりますね。
    なんとなく当たっている気がします。

  10. 問題を混雑させていると思う。年収分布の推移は
    むしろインターネットの普及や新興国の安い給与に引っ張られて
    そのような推移を辿った可能性のほうが多いのではないか?
    アメリカで同じようにやっているFRBはとりあえず株価や物価を
    上げ続けている事には成功はしている。
    一方日本は株価も物価も下げ続けた、(円高によって相殺されるとはいえ)
    日銀には新しい事をやる信念も度胸も無く、アメリカがやったから
    仕方なしに行動を起こさざる得なくなったというのが本当のところだろう。

  11. 小生は、こういう逆説が好きですね。

    量的金融緩和がむしろデフレを生むという分析は、

    危機は循環する―デフレとリフレ  NTT出版 2011年
    白川 浩道

    のVAR 多次元多変量分析でも、結果が出ております。
    (リフレ派の政治家は立派ですが、リフレ学者は経済思想史専門の、
    金融の素人が偉そうに論じているだけであり、計量経済学が出来る学者もいません。
    あるいは、時計泥棒とか。E田とかインタビューで堂々とインフレ目標は、
    労働者の実質賃金を減らすためだと宣言しています。
    E田とか、海城中学・高校という超学費が高い私立を出ていて、
    日本の労働者の名目賃金、実質賃金が
    どんどん下がっているのがわからないでしょうね。
    教科書の下方貨幣賃金の硬直性を信じている机上の空論。)

    上記、計量分析の結果を言葉で言うと、金融緩和は、設備投資の増加による供給増などを通じて、結局デフレを助長する、ということです。
    ということです。

  12. 建設国債でも発行して、老朽化した公共施設を建て替える。
    利息の課税を無くす。
    消費税も廃止する。
    1980年代のようにすればいいんじゃないかな。

  13. 売文業ってホント卑しい職業だな。
    単に刺激的なだけの無理無理な極論を唱えてバカを釣る。
    リチャード・コシミズとかベンジャミン・フルフォードとかそのへんの輩。
    そろそろ橘玲も地震兵器とか言い出すんじゃね?

  14. 賃金を上げるために政府が財政出動するんですよ。
    簡単な話です。
    資産課税とか復興連動債とかやる必要ないんですよ。
    インフレ期待さえ起これば。

  15. 賃金が下がったのは、ミクロでは諸説あるようですが、大まかに言えば簡単な話です。

    ソビエト連邦が崩壊し冷戦が終了して、戦争やら武器製造やらの煮ても焼いても喰えない
    (乗数効果<1)労働が減って、個人の欲望を満たす労働(乗数効果>1)が可能となり、
    と、いうか当事者にとっては何でもしなきゃ喰えない状態で、喰う為に何処にでも移動し
    何でもして働いた、ゴネても政府はパンをくれないし実際無福祉状態だったので。

    日本の労働者にとっては、以前なら貧国の田舎の百姓で競争相手でも何でもなかったのが、
    安い賃金でよく働く(でないと家族も餓死する)競争相手になった。日本の労働者はより
    良い待遇を求めるうち(だって豊かになりたいもの)増々コストのかかるコスパの悪い
    労働者に転落して逝った。

    生産性の低い社会、そのコスパの悪い労働者の賃金がどうなるかは、お日様が昇る方角を
    言うより簡単だし、解決方法はもっと簡単。
    その生産性に見合った労働者の賃金にして(解雇、賃下げ)、産業の諸規制撤廃をして
    楽市楽座で生産コストを下げ、生産性のほとんどない政府部門などは半分未満に縮小する。
    と、いうか当事者にとっては何でもしなきゃ喰えない状態で、喰う為に何処にでも移動し
    何でもして働くようにすればいい、そうして諸外国との競争に勝てば賃金UPの可能性が
    あるかも・・・

    アレ?いつも橘さんの言うところの不都合な事実ですね。
    たとえ正しくても絶対に実行できない!失礼しました。

  16. 金融緩和「だけ」しても、デフレ脱却できないでは?
    私の持っている経済学の本には金融政策と財政政策の両方が書いてありますよ。

  17. > 吉本氏は、不況の本質が「賃金デフレ」である以上、金融緩和は無意味で、サービス業を中心
    > に賃金を上げるしかないという。これはもちろん、政策的に最低賃金を引き上げるというよう
    > なことではなく、市場経済のなかで企業が値上げによって利潤を拡大できる環境をつくることだ。

    これには目から鱗が落ちる寸前でしたが、だったらまず、

    > 吉本氏は、その謎の「要因」とは、中小の製造業やサービス業が資源価格の高騰を価格に転嫁
    > できず、賃金を削ったことだという。

    こっちを解決するのが正しい順序というものだろう。
    もっとも、私にはどうすりゃいいかはわからんのですが。。。

  18. 要は中小零細の従業員、派遣、フリーターといった、どこか問題のある面々が割を食い、
    物価は下がり続け、
    第一次安倍内閣と同じ、経営者と大企業正社員だけに恩恵のある好景気が再び訪れるわけですね。
    ここを見ている諸氏にとっては良いことではないでしょうか。

    特にオッサン達、本心では超格差社会を望んでませんか?
    上海の日本人街では、若くて可愛い女の子と食事してたり、
    堂々と腕くんでビジネスホテルの部屋に入ってったりする日本人をよく見かけます。
    日本のキャバクラだと幾ら掛かるか気が遠くなるから、超格差社会の中国でウハウハしてるんじゃないですか?

  19. 解決策は、日本には職業別組合がなく企業別組合だけなので、経営側に懐柔されて交渉力を失っていることから、職業別組合をつくって交渉力をあげること、になります。

  20. 今回の安倍さんによる口先介入で、とりあえず円高トレンドが終わりつつあるのかな?
    日本国内に拠点を置いている企業が世界市場で勝負するには、円安に振れるのは良いことかと。
    結局、調子の良い国というのは通貨安の国ばかりですよね。日本以外のあらゆる国が自国通貨を
    安くしようと努力してきたのが、リーマンショック後のトレンドだったと感じています。

  21. この本の理論が正しかったら、円安で資源価格が上がったら中小企業の労働者に転嫁されることになる。そこが注目ですね。

  22. 5年前のオバマ登場時の基本政策は「外需で行く」でした。
    これで円高が決定づけられていたのはドル/円のチャートを見ても明白ですが、
    今後の政策がどうなるかは見ものですね。
    昨年10月からはじまった円安傾向がオバマの政策の先取りであるのか、
    日本の政権の不安定さによるかはわかりませんが…。
    いずれにせよアメリカ次第であるのは変わらないのでしょう…。

  23. 吉本氏の著書は読んでいないのですが、私はおおむね賛成です。
    いくら金融緩和をしても、結局銀行は中小企業にお金を貸し出すつもりは全くなく、ひたすら国債を買い続けるだけだと思います。その方が、楽して儲かるのですから。

    先日、某都市銀行の融資担当者と話をしたのですが、「お金が余ってしょうがない」と発言していました。でも、リスクの高い企業を審査して、貸し出すつもりは全くないわけです。大手の銀行ほどそのような状況だと思います。ですから、どんなに日銀がお金を放出しても、銀行でだぶつき、その先はないのでは?その結果、中小企業は相変わらず金欠になり、それを賃金に転嫁し続けるしかないわけです。

    インフレターゲットを2%とかなんとか言っていますが、賃金に反映されのはかなり後になってからと思いますし、今の銀行の状況では、賃金は益々下がり続け、金融緩和で国民の生活は益々苦しくなるのでは?と。

    安倍さんがなぜ人気があるのかよくわかりませんが、円安も一部の有力企業を除いてあまりメリットがないと考えます。円高は多くの企業で折込済みですし、逆に原材料や部品の輸入を海外からという企業も多くなっているからです。

    国債暴落のXデーにより近づいている気がします。

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