第11回 素晴らしきかな、ローン人生(橘玲の世界は損得勘定)

海外のホテルでアメリカのケーブルテレビを観ていたら、「50%more cash(50%もっと現金を)」というCMが耳にこびりついて離れなくなった。ビジネススーツ姿の男性が、「50%キャッシュが増えたら君もうれしいだろ」とネコに語りかけるのだが、それをえんえんと繰り返されると「いったいなんのことだろう」と気になってくる。

そこで調べてみると、これは大手銀行が発行するクレジットカードの宣伝で、買い物するたびに1%のキャッシュバックがあり、さらに1年後には昨年度のキャッシュバックに対して50%の「ボーナス」がつくのだという。

100ドルの買い物で1ドルが口座に加えられ、さらに1年後に50セントのボーナスが加算される。ということは、要するに還元率1.5%のクレジットカードのことだ。

だったらなぜ最初から「1.5%還元」にしないのかというと、「50%more cash」のほうがずっとインパクトがあるからだろう。こうした心理テクニックはいまではものすごく発達していて油断も隙もない。

とはいえここで述べたいのは、クレジットカードの宣伝戦略ではなく、アメリカ人の借金観のことだ。

ずいぶん前の話だけれど、ハワイの公営ゴルフコースでウィスコンシンからやってきた年配の男性といっしょになった。サブプライムローンの全盛期で、テレビをつけるたびに、「低利でローンを借り替えてゆたかになろう」というCMが流れていた。

当時は、初対面の挨拶で、天気の代わりに不動産の話をする時代だった。長年やってきた食料品店を閉じて悠々自適の引退生活を送っているという男性は、私が賃貸暮らしだと知ると、マイホームがいかに有利かをひたすら話しつづけた。

彼によると、最高の人生とはできるだけ大きな借金をして死ぬことだという。

「かんたんな話だよ」と彼はいった。「借金っていうのは、要するに、働かずに大金を手にできる魔法のことなんだ。死ねばどうせすべてチャラになるんだから、銀行をだましてできるだけたくさん金を借りた奴の勝ちなのさ」

そんな彼もすでに2件の家を持ち、今回はハワイの物件を見に来たのだという。

それから2007年にかけて地価はほぼ倍になったから、彼の投資はきっと大成功しただろう。その後の2年間で不動産価格が半分に暴落してどうなったかは知らないが……。

彼が私に教えてくれたのは、田舎町に住む平凡なアメリカ人ですら、「借金は素晴らしい」と信じて疑わないという驚くべき事実だった。この超楽観的人生観こそが、アメリカの消費社会を支える原動力なのだ。

世界金融危機を経て、アメリカではさまざまな社会問題が噴出している。でも「50% more cash」と連呼するCMを見ると、「このひとたちは変わらないなあ」とつくづく思うのだ。

橘玲の世界は損得勘定 Vol.11:『日経ヴェリタス』2012年1月16日号掲載
禁・無断転載

「強いリーダー」はなぜいないのか? 週刊プレイボーイ連載(34)

昨年末には北朝鮮の金正日主席が急逝し、今年は米大統領選や中国共産党の政権交代など重大イベントが目白押しで、ユーロ危機はあいかわらず薄氷を踏むような状態がつづいています。そんななか、日本にも「強いリーダー」が必要だとの声が日増しに大きくなっています。

ところで、日本にはなぜ強いリーダーがいないのでしょう。この疑問はふつう「政治家がだらしないからだ」と一蹴されてしまうのですが、そんな簡単な話ではないかもしれません。

1980年代から、世界80ヶ国以上のひとびとを対象に、政治や宗教、仕事、教育、家族観などについて訊く「世界価値観調査」が行なわれています。これだけ大規模な意識調査はほかになく、その結果もきわめて興味深いのですが、2005年調査の全82問のなかで、日本人が他の国々と比べて圧倒的に異なっている質問がひとつあります。

近い将来、「権威や権力がより尊重される」社会が訪れたとすると、あなたの意見は「良いこと」「悪いこと」「気にしない」のどれでしょうか。

集計結果を先進国で比較すると、フランス人の84.9%、イギリス人の76.1%が、社会を運営するためには権威や権力は尊重されるべきだと考えています。マリファナや安楽死を容認するオランダで70.9%、自助・自立を旨とするアメリカでも59.2%が権威や権力は必要だと回答し、権威的な体制への批判が噴出する中国ですら43.4%が権力は好ましいものだと考えています。

それに対して日本人は、この質問にどのように回答したのでしょうか。

驚くべきことに、日本人のうち「権威や権力を尊重するのは良いこと」と答えたのはわずか3.2%%しかいません。逆に80.3%が「悪いこと」と回答しています。この結果がいかに飛び抜けているかは、権威や権力への信頼度が2番目に低い香港でも22.6%が「良いこと」と回答していることからも明らかです。

日本人は世界のなかでダントツに権威や権力が嫌いな国民だったのです。

なぜこのような特異な価値観を持つようになったのかは意識調査だけではわかりませんが、第二次世界大戦の経験が影響していることは間違いないでしょう。権威や権力を振りかざす政治家や軍人を信じたら、広島と長崎に原爆を落とされ、日本じゅうが焼け野原になり、民間人を含め300万人もが犠牲になったのですから、もうこりごりだと思っても不思議はありません。

しかしそれでも謎は残ります。敗戦によって同じような惨状を体験したドイツでも、半分(49.8%)のひとが「権威や権力は尊重すべき」とこたえているからです。

日本の歴史を振り返ると、「独裁者」と呼べそうな支配者は織田信長くらいしか見当たらず、徳川家康を筆頭に、あとはみんな調整型のリーダーばかりです。だとしたら日本人は、大昔から権威や権力を嫌ってきたのかもしれません。

もちろんこれについてはいろいろな解釈があるでしょうが、ひとつだけはっきりしていることがあります。

日本に「強いリーダー」がいないのは、だれも望んでいないからです。これまで1000年以上にわたってそうだったのだから、これからもたぶんずっとそうなのでしょう。

 『週刊プレイボーイ』2012年1月16日発売号
禁・無断転載 

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文章ではわかりにくいと思うので、上記の調査結果をグラフ化したものを掲載しておきます。

ここに近い将来起こると思われるいろいろな生活様式の変化があげてあります。もし、そういうことが起こった場合、あなたはどう思われますか。

よい(好ましい)ことだと思いますか、悪い(好ましくない)ことだと思いますか、それともそういうことが起こっても気にしませんか。それぞれについてお答えください。

の問のうち、「権威や権力がより尊重される」について、「良いこと」と回答したひとの比率です。

『世界主要国価値観データブック』(同友館)より作成

現代の錬金術は成立するか? 書評『日本破綻を防ぐ2つのプラン』

日本破綻を防ぐ2つのプラン』で、経済学者の小林慶一郎氏がきわめて刺激的な提言をしている。それはかんたんにいうと、次のようなものだ。

  1. このままでは日本の財政は破綻してしまう。
  2. 財政破綻で円が暴落することを考えれば、現在の円高は市場の誤解(もしくは楽観)によるものだ。
  3. だとしたらそれを利用して、日本政府は大規模な外貨建て投資を行なえばいい。
  4. 日本が巨額の外貨建て資産を保有していれば、円が暴落しても、為替差益によって損失を補填することができる。
  5. 市場参加者の誰もが、財政破綻で日本が損をしない(かえって得をする)ことを知っていれば、財政は破綻しないだろう。

最後のところがわかりにくいかもしれないが、これは金融資産に対して100%のヘッジをかけている(保険に入っている)のと同じだ。

国債の暴落は、国家が利払いや償還の約束を反故にするのではないかという投資家の不安によって引き起こされる。しかし国債の暴落=通貨安でも為替差益という「保険」で国債が確実に償還されるのなら、投資家は不安に怯える必要はなく、結果として国債は暴落しない、というわけだ。

はたしてこんなウマい話があるのだろうか。これは真剣に検討してみる価値がある。

今後の議論の参考に、いくつか疑問に思ったことを記しておきたい。

私も、無意味な公共事業に税金を注ぎ込むくらいならアジアの新興国に投資した方がいいと思っているが、小林氏のプランでははるかに大規模な外貨建て投資が想定されている。日本国の借金は1000兆円もあるのだから、数兆円規模の国富ファンドでは焼け石に水だ。中国の政府系ファンドの資産は2000億ドル(約16兆円)、最大規模のアブダビ投資庁のファンドが8750億ドル(約70兆円)といわれているが、それをはるかに上回る投資額が必要だろう。

小林氏はファンドの規模には触れていないが、仮に日本国の借金の半分、500兆円(6兆2500億ドル)としてみよう。これは日本の外貨準備1兆ドルをはるかに上回る規模で、足りない分は国債を増発して調達するしかない。

小林氏も指摘するように、このこと自体に財政上の問題はない。どれだけ国債を増発しても、それが外国の債券や株式、土地などの資産に裏打ちされているのなら、借金と同時に資産も増えて差し引きゼロになるからだ。

そのうえ、この取引で日本国が相手に渡すのは国債という紙切れ――というか、いまでは電子化されているからただのデータで、そのコストはゼロ円だ。それを使って外国企業の株式や海外の不動産など実物資産を購入するのだから、これは法外に有利な取引、というか現代の錬金術だ。

しかし、ほんとうにこんな魔法が使えるのだろうか。

500兆円の国債を新規発行して外国資産を購入するなどという法案が国会の審議にかけられれば、日本じゅう(というか世界じゅう)が蜂の巣をつついたような大騒ぎになるにちがいない。もし仮に法案が成立しても、「これから500兆円分の買い物をします」とあらかじめ公表しているのでは、通貨の下落や資産価格の上昇で効果は相殺されてしまうのではないだろうか。

それ以前に、このようなメガ政府系ファンドを、アメリカや世界の国々が認めるはずがない。いたずらに世界経済を混乱させるだけだからだ。

もちろんこのことは小林氏も知っていて、アメリカとEUと日本がお互いに巨額の国債を持ち合う構想が語られている。だがそのためには現在の世界経済システムの大転換が必要で、それにはとほうもない時間がかかり、財政破綻を回避するのには間に合わないかもしれない。

そこで小林氏は、もうひとつの可能性を提示する。

資金は国債ではなく民間からの投資にして、そのかわり外国投資で生じた為替差損は日本国が補填する、というものだ。これなら日本の投資家は為替リスクなしで外国資産を購入できるから、莫大な資金が海外へと向かうだろう。

この提言がきわめて魅力的だということを認めたうえで、直感的に思いつく問題点を指摘したい。

小林氏は、政府が国富ファンドを組成し、それに民間の投資家を参加させ、為替差損を補填するスキームを考えているが、国富ファンドの規模が制限されるなら、為替リスクを日本国に転嫁できる投資家と、為替リスクを自分で背負わなければならない投資家が生じてしまう。

為替リスクなしで海外投資ができるというのはきわめて有利な条件だから、すべての投資家がファンドへの参加を熱望するだろう。公平性を保障するには国富ファンドは無制限に投資を受け入れなくてはならないし、そうでなければ大量の外貨建て資産を蓄積できない。

単一の国営ファンドで全資金を管理できるはずもないから、もっともありそうなのは、為替リスクをヘッジできる複数のファンドが顧客の資金をめぐって競争するような状況だ。

この場合、合理的な投資家(ファンド)は全財産をはたいてギリシア国債(2年もので年利80%)を買うだろう。ギリシアがユーロから脱退してもドラクマを刷れば国債は償還できる。為替レートは大幅に減価するだろうが、その損失は日本国が肩代わりしてくれるのだから、これは無リスク超ハイリターンの千載一遇のチャンスだ。

しかしこれは、日本国にとっては災厄以外のなにものでもない。ユーロがドラクマになってしまえば、為替差損の補填だけで財政破綻してしまうかもしれない。これでは、国家からファンドへの無償の資金移転だ。

ファンドの投資対象を制限するなどして、こうしたモラルハザードを解決できたとしよう。しかしそれでも、為替リスクから解放されたファンドマネージャーは、すこしでも金利の高い通貨に殺到するだろう。

原理的に、こうした資金の動きは、日本円と外国通貨の金利が同じになるまで止まらない。だとしたらこれは、中央銀行が金融政策(金利の操作)を放棄して為替レートを安定させる為替ペッグと同じことではないだろうか

現代に錬金術をよみがえらせることができれば、日本は財政破綻の危機から救われるにちがいない。小林氏のプランが壮大な実験である以上、さまざまな困難があるのは当たり前だ。だからこれは、小林氏の提言への批判というわけではない。

これが私たちが未来を賭けることのできる夢なのか、それともたんなる夢物語なのか、さらなる議論を期待したい。