読書のコストパフォーマンスを追求するために

『ちくま』2015年12月号に掲載された『「読まなくてもいい本」の読書案内』の自著解説を、出版社の許可を得て掲載します。

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世の中の(ほぼ)すべてのブックガイドは「読むべき本」を紹介している(当たり前だ)。でもここでは、「読まなくてもいい本」について考えてみた。とはいっても、古今東西の名著を取り上げて、「こんなものは古本屋に売り飛ばしてしまえ」と八つ当たりしているわけではない。

若い頃はいろんな本を読んだけど、いつの間にか宗教書にはまったく興味がなくなった。理由は単純で、神なんていないからだ。ひとびとの幻想(というか妄想)が生み出したものを真面目に考えたところで時間のムダだ。たくさんのひとがいまも「神」に人生を拘束されているから、宗教の歴史や制度、信者の生態についての研究は意味があるだろうが。

哲学書にも興味が持てなくなった。これは「意識」や「善」が、いまでは脳科学や進化論で語れるようになったからだ。自然科学のフレームワークを無視して、内輪で小難しい用語を弄んでいるだけでは、大学から哲学科が消えていくのも仕方ないだろう。

哲学以上に存亡の危機にあるのがフロイトとかユングとかの人文系の心理学だ。男の子は母親とセックスしたいなんて思ってないし、「集合的無意識」は進化心理学や遺伝学、脳科学の領域で扱えるようになった。面白おかしいお話を捏造しているだけでは、もはや学問として生きていくことはできないのだ。

ポーカーから戦争まで、社会的動物としてのヒトは際限のない対立と協調のゲームを繰り返している。それを分析するのがゲーム理論で、将棋やチェスと同様に参加者の選択はルールに依存している。法律は社会のルールを明示したものだから、世間知らずの法学者が適当につくるのではなく、数学的にもっとも効率的で公平な制度を設計すればいい。このように考えるのが法と経済学で、民法や会社法など市場にかかわる法律は抹香くさい法学を見捨てて、これからは経済学の一分野になるだろう。

ついでにいうと、政治学は法学よりもはるかに遅れていて、日本ではいまだに権力者同士のいがみあいを三国志や戦国時代にたとえたり、政治家の言葉尻をイデオロギー(マルクス主義とか)で批判することだと思われている。でもそんなのはマンガやバラエティ番組でやればいいことで、ゲーム理論の枠組みで政治家や官僚、有権者のインセンティブを分析するのが世界標準だ。

ゲーム理論を最初に取り込んだ経済学は「社会科学の女王」として羽振りよさそうにしているけど、じつはぜんぜん安泰とはいえない。ひとつは進化心理学(行動経済学)の側から「合理的経済人」の前提に重大な疑義が突きつけられたことで、ひとが本性として不合理なら(たぶんそうだろうが)ミクロ経済学は土台から崩壊してしまう。

より深刻なのは複雑系の科学からの異議申し立てで、数学者のマンデルブロは、市場や社会はロングテールを持つ「複雑で小さな世界」で、ベルカーブ(正規分布)しか扱えないマクロ経済学でモデル化することは原理的に不可能だと宣告した。社会科学の最高峰とされている数理経済学は、「科学」から脱落しつつあるのだ。

ここで述べたのは独断と偏見ではなく、それぞれの専門分野ではいまでは常識になっていることばかりだ。これを「知のパラダイム転換」と呼ぶならば、古いパラダイムで書かれた「名著」を一所懸命読んでも投入したコストに見合う成果は得られない。

人生は有限で1日は24時間しかないのだから、生活に必要なお金を別にすれば、この世でもっとも貴重な資産は時間だ。だとしたら読書も、費用対効果を考えて、「読まなくてもいい本」を読書リストからさくさく削ることから始めるべきだろう。

はたしてそんなことがうまくいくのか、疑わしいと思ったら(たぶんそう思うだろうけど)、本屋さんに行ってぜひ自分の目で確かめてみてください。

『ちくま』2015年12月号 禁・無断転載

『「読まなくてもいい本」の読書案内』あとがき

近刊『「読まなくてもいい本」の読書案内』の「はじめに」を、出版社の許可を得て掲載します。

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知が物理的な衝撃だということをはじめて知ったのは19歳の夏だった。

フランスの哲学者ミシェル・フーコーの2度目の来日が1978年4月で、東京大学での講演を中心に雑誌『現代思想』6月号でフーコー特集が組まれた。ぼくは発売日に大学の生協でそれを手に入れて、西荻窪のアパートに帰る電車の中で読み出した。

阿佐ヶ谷あたりだと思うけど、いきなりうしろから誰かにどつかれて、思わず振り返った。でも、そこには誰もいなかった。その衝撃は、頭の中からやってきたのだ。

フーコーはそこで「牧人=司祭体制」の話をしていた。牧人というのは羊飼いのことだ。

羊飼いは羊を管理しているけど、彼の仕事は餌や水を与え、できるだけ多くの子羊を産ませることだ。牧人は羊に対して絶対的な権力を行使するが、その目的は弾圧や搾取ではなく健康と繁殖の管理、すなわち羊の幸福なのだ。

この新しい権力は、牧人であると同時に司祭でもある。

カトリックの告解は、司祭に罪の告白をし、神の許しを乞うことだ。でもこれは、信徒が自らの魂を神の前にさらすことではない。信徒にはもともと魂(内面)などなく、司祭の導きと告解の儀式によって、キリスト教の教えにぴったりの魂がつくられていくのだ――。

ぼくはそれまで、「権力」というのは自分の外(警察とか軍隊とか政治とか)にあって、自由を抑圧しているのだと素朴に信じていた。でもフーコーは、そんなのはすべてデタラメだという。

「権力はきみのなかにある。きみ自身がきみをしばりつけている権力なんだ」

これはまさに権力観のコペルニクス的転換で、あまりの驚きでうしろから殴られたように感じたのだ。

そのとき以来ぼくは、「自分は善で、(自分の外にある)悪=権力とたたかっている」というひとをいっさい信用しないことにした。でもあれから40年ちかく経つのに、いまだに陳腐な善悪二元論を振りかざすひとは減らない――というか、「韓国人を殺せ」と叫ぶ集団を見ればわかるように、ますます目立つようになっている。

このことからぼくは、もうひとつの教訓を学んだ。科学や技術は進歩するけれど、ひとは進歩しないのだ、ぜんぜん。

この本では、“知のパラダイム転換”への入口として、大小さまざまな驚きを集めてみた。

ここで紹介した複雑系、進化論、ゲーム理論、脳科学、功利主義の考え方は、ときどき話題になったりするけれど、世間的にはあまり評判がいいとはいえない。それは素朴な感情を逆なでするからだろうが、ちゃんと考えれば当たり前のことばかりでもある(そう思ったでしょ)。

文部科学省が国立大学に人文社会科学系の学部・大学院の統廃合を迫ったことで、“教養”をめぐる議論が巻き起こった。国際競争に勝つために高度な教育はごく一部のトップ校(G大学)だけにして、それ以外の大学(L大学)は職業訓練に徹すればいい、といい提言も話題を呼んだ。

これに対して人文系の学者は、(当然のことながら)「人間力を鍛えるためには教養が必要だ」と反論している。たしかにこの“複雑で残酷な世界”を生きていくためには知力だけでなく人間力も大事だろうが、彼らは根本的なところで間違っている(あるいは、知っているのに黙っている)。それは、人文系の大学で教えている学問(哲学や心理学、社会学、法律学、経済学のことだ)がもはや時代遅れになっていることだ。

こういうことをいうと大学の先生たちは激怒するだろうけど、これから大学に進んだり、専門を決めようと考えている学部生にはほんとうのことをちゃんと伝えておく必要がある。

古いパラダイムでできている知識をどれほど学んでも、なんの意味もない。

1980年代には、NEC(日本電気)が開発したPC-9800が日本ではパソコンの主流で、98(キュウハチ)のOSを専門にするプログラマがたくさんいたけれど、マイクロソフトのWindowsの登場ですべて駆逐され、その知識は無価値になってしまった。哲学や(文系の)心理学は、いまやこれと同じような運命にある。「社会科学の女王」を自称する経済学だって、「合理的経済人」の非現実的な前提にしがみついたり、複雑系を無視してマクロ経済学の無意味な方程式をいじったりしている学者はいずれ淘汰されていくだろう。

大学教員の仕事は“教養”という権威を金銭に換えることで、ほとんどの文系の大学は彼らの生活のために存在している。その現実が明らかになるにつれて、風当たりが強くなるのは当たり前なのだ。

バブルが崩壊して以来、日本の社会はデフレ不況の長い低迷期に入り、閉塞感に覆われている(といわれている)。本書では扱えなかったけれど、その理由は日銀がお金を刷らないからじゃなくて、日本の社会に「差別」が深くビルトインされているからだ。

年功序列・終身雇用の日本的な労働慣行は、正規・非正規という「身分」差別、新卒一括採用や定年制という「年齢」差別、子どもが生まれてサービス残業できなくなると昇進させない「女性」差別、本社採用と海外の現地採用で待遇がちがう「国籍」差別によってできている。これほどまでに重層的な差別が社会の根幹を蝕んでいたら、個人がどんなにがんばっても「自由な人生」が実現できるはずはない。

なぜこんな差別がいまだに残っているかというと、それによって得をするひとたちがたくさんいるからだ。それは「日本人」「中高年」「男性」「一流大卒」「正社員(終身雇用)」という5つの属性を持つアタマの固いおじさんやおじいさんのことで、政治や行政・司法から学校や会社、マスコミに至るまで、日本社会は彼らの既得権でがんじがらめになっている。

日本の社会で「リベラル(自由主義者)」と呼ばれているひとたちは、大学の教員にしても、マスメディアの正社員にしても、自分たちの組織が弱者を差別していることには知らない顔をして、「国家権力」なるもの(安倍政権とか)とたたかう振りをしてカッコつけているだけだ。フーコーが教えてくれたように、ひとはエラくなるほど自らの内なる権力から目を背け、外に敵をつくって偽善を隠蔽しようとする。

なかには、「理屈ではそうかもしれないけど、日本の社会ではすぐにはうまくいかない」と弁解するひともいる。これは現実主義(リアリズム)といわれているけど、こういうひとは、黒人が差別されている時代のアメリカなら、「人種の平等なんてすぐに実現できるわけはないんだから、とりあえず白人専用の公衆トイレを廃止しよう」なんて“穏当な”リベラルの意見をしたり顔でいうのだろう。

でも若いきみたちなら、自分たちが「差別」しながら「格差をなくせ」と主張する偽善者の論理に振り回されることなく、“知のパラダイム転換”を軽々と受け入れて、効率的で衡平で合理的な「よりよい世界(ベターワールド)」をつくっていくことができるはずだ――と思ったからこそ、この本を書いたんだけど。

2015年10月 橘 玲

『「読まなくてもいい本」の読書案内』(筑摩書房) 禁・無断転載

日銀の「約束」はどうなった? 週刊プレイボーイ連載(220)

「コミットメント」は、経済学(ゲーム理論)では「確実な約束」をいいます。よく知られているのが孫子の兵法の「背水の陣」で、川を背にすることで自ら退却を不可能にして、敵方に対して「最後の一兵まで戦いつづける」とコミットメントする戦略です。溺れ死ぬより戦った方が生き残る可能性が高ければ、どれほど劣勢になっても撤退しませんから、たとえ勝ったとしても犠牲は膨らみます。これによって相手の戦意を喪失させて、心理的に優位に立とうとするのです。

日銀が2013年4月に行なった「量的・質的金融緩和」は、市場や国民に対し、2年間という期限を切ったうえで2%のインフレ目標を達成するというコミットメントです。

近年のマクロ経済学では、インフレ率はひとびとの予想(期待)によって決まると考えます。将来、確実に物価が上昇すると思えば、消費者はいまのうちに高額商品を買っておこうとし、経営者は設備投資を前倒しして、その結果、ほんとうにインフレになるというのです。

インフレターゲット政策の旗振り役をした経済学者たち(リフレ派)は、こうした理屈で「日銀がインフレ目標をコミットメントすれば日本はデフレから脱却する」と主張しました。ところがいつまでたっても物価は上昇せず、説明に窮した黒田日銀総裁は今年4月に「2年というのは15年度を中心とする期間」と先延ばしし、10月には「2016年後半頃」とさらに延期してしまいます。当初の「2年」というコミットメントは、実質4年になってしまったのです。

黒田総裁はコミットメント(すなわち、「どんなことをしてでも達成すると誓った約束」のことです)が守れなかったのは「原油価格の下落」のためだといいますが、これも不思議な話です。なぜならリフレ派の経済学者たちが大好きなマネタリズムでは、インフレは貨幣的な現象で、金融市場に流通するマネーの総量で決まり、個々の商品の価格は無関係だからです。

デフレの要因を技術革新によるコンピュータなど電化製品の大幅な価格の下落で説明した経済学者は、「経済学の初歩すらわかっていない」と罵倒されました。「標準的な経済学」によれば、安いパソコンを買った消費者は浮いたお金でほかの商品やサービスを消費するはずですから、「中国からの輸入で物価が下がった」という説明はデタラメなのです。

ところで、これがもし正しいとすれば、「原油価格の下落で物価が上がらない」という説明もデタラメです。ガソリン代が安くなれば、余ったお金をほかのところで使うのですから、インフレ率にはなんの影響を与えないはずだからです。しかしなぜか、「パソコン説」を嘲笑したひとたちは日銀総裁の“ブードゥー経済学”には沈黙しています。

「2年後に借金を返す」と約束したのに、「やっぱりムリだったから4年にしてくれ」というひとを「合理的な国民」は信用しません。4年の約束は6年になり、8年になって、そのうち責任者はみんないなくなってしまうに決まっているからです。これでは市場の「期待」を操作して「インフレ予想」を醸成することなど、とうてい不可能です。

コミットメントがたんなる口約束だとバレてしまえば、日銀の信用は失墜します。このあとは、見苦しい言い訳と責任の押しつけ合いが始まることになるでしょう。

『週刊プレイボーイ』2015年11月24日発売号
禁・無断転載