東京五輪の女子重量挙げ87キロ超級に、男性から女性に性別変更したトランスジェンダーの選手がはじめて出場しました。

ニュージーランド代表のこの選手は、10代から男子として国内大会に出場、23歳でいったん競技から離れたあと、30代半ばに性別適合手術を受けて女性として競技に戻りました。2017年に世界選手権で銀メダルを獲得、43歳にしてオリンピック出場の夢をかなえたことになります（結果は３回の試技をいずれも失敗して記録なし）。

多様性の尊重を掲げる五輪を象徴する話ですが、この“快挙”がすべてのひとから歓迎されているわけではありません。

トランスジェンダーの重量挙げ選手は、試合に出るたびにライバルから抗議され、他国選手団からは出場資格の取り消しを求められました。女性の権利を擁護する地元ニュージーランドの団体は、「「男性」が女性の機会を奪っている」と批判しています。

IOCのガイドラインでは、「女子」選手は男性ホルモンのテストステロン濃度が一定の値より低くなければならず、重量挙げ選手はこの基準をクリアしています。とはいえ、男性では思春期にテストステロン濃度が急激に上がり、それが骨格や筋肉の発達を促進するので、それ以降に性転換しても「生物学的性差」の大きな優位性は残るとの主張には説得力があります。

IOCはトランスジェンダー女性の五輪参加を支持するコメントを出す準備をしていましたが、一部の競技団体からの反発で発表を見合わせました。この流れが続けば、いずれは「女子」競技は身体能力に優れたトランスジェンダー女性に席捲されてしまうという不安を払拭できなかったのでしょう。

リベラルな社会では、「すべてのひとが自分らしく生きられるべきだ」という理想が追求されます。人種・民族・性別・国籍・身分・性的志向など、本人の意志では変えられないものを理由とした差別が許されないのは当然のことです。「リベラル化」が、総体としては、社会の厚生（幸福度）を大きく引き上げたことは間違いありません。

しかし、価値観の異なるさまざまなひとが「自分らしく」生きようとすれば、あちこちで利害が衝突し、人間関係は複雑になっていきます。政治は利害調整の機能を失って迷走し、行政システムは、あらゆるクレームに対応するために巨大化し、誰にも理解できないものになっていくでしょう。

このようにして、すべてのひとが「自分らしく」生きられる社会を目指そうと努力するほど、社会のあちこちで紛争が起き、「生きづらさ」が増していくという皮肉な事態になります。五輪のトランスジェンダー問題は、その典型的な事例でしょう。

ますます「リベラル化」が進む社会では、「自分らしく」生きるという特権を享受できるひとたち（エリート）と、「自分らしく」生きなければならないという圧力を受けながらも、そうできないひとたちに社会は分断されていきます。これは「リベラル化」の必然なのですから、「リベラル」な政策で解決することはできません。

そんな話を新刊『無理ゲー社会』（小学館新書）で書きました。光が強ければ強いほど、影もいっそう濃くなるという話です。

参考：「多様な性問いかける」朝日新聞2021年8月2日、「競技の公平性か人権か」日本経済新聞2021年8月2日

『週刊プレイボーイ』2021年8月16日発売号　禁・無断転載

「人類がコロナに打ち勝った証」であるはずの東京オリンピック・パラリンピックが、開幕前に大混乱に陥りました。

最初は音楽担当のアーティストで、学生時代のいじめ体験を語った25年以上前の雑誌インタビューが強い批判を浴びたことで辞任。次いで開幕式前日に、演出担当を務めてきた元お笑い芸人が、過去にホロコーストを揶揄するコントを題材にしたとして解任されました。いずれも今後、繰り返し語られ検証される事例でしょうが、ここではいくつか議論のポイントを押さえておきましょう。

前提として、世界は巨大な「リベラル化」の潮流のなかにあり、人種・民族・性別・身分・性的志向など「個人では変えられない属性」を理由にした差別は「決して許されない」ものになりました。ポリティカル・コレクトネス（ＰＣ／政治的正しさ）とは、こうしたリベラルな規範にのっとって発言・行動することです。

近年、欧米で大きな社会問題になっているキャンセルカルチャーは、ＰＣに反する言動をした者を、公的な活動など社会的に影響力のある地位から「キャンセル」するネット上の大衆運動で、今回が日本ではじめての本格的な事例になりました。

「差別は許されない」のは当然として、過激化するキャンセルカルチャーには次のような疑問があります。

ひとつは、「過去の愚行は永遠に許されないのか？」というものです。小学校のときの加害行為まで掘り起こされるのなら、「無実」のひとはほとんどいなくなってしまいます。

これについては、「今回のケースはあまりに悪質で特別」との反論がありますが、その場合は、「許される愚行と許されない愚行は、誰がどのような基準で決めるのか」という問いに答える必要があります。

「被害者に誠意をもって謝罪し、和解しなければ許されたことにはならない」という意見もありますが、民事訴訟ですらこんなことは不可能で、けっきょくは金銭で解決しています。この「被害者中心主義」は、慰安婦問題などにおける隣国の主張とまったく同じだということも指摘しておきましょう。

ふたつめは、キャンセルの対象がきわめて恣意的なことです。批判を浴びるのはキャンセル可能な地位についた者だけで、まったく同じ言動をしていても、そのような立場を避けていれば過去は不問にふされます。ネット炎上が人格や人生を全否定する「私刑（リンチ）」に発展することもあるのだから、これはあまりに不公平に思えます。

だからといって、すべてのひとの「過去の傷」を掘り起こして批判するわけにはいきません。人間の認知能力にはきわめてきびしい制約があるので、いちどに何百人、何千人に怒りを抱くことはできないのです。

これが、３つめのより深刻な疑問につながります。キャンセルカルチャーとは、「正義の拳」を振り下ろす快感を安易に得るために、特定の有名人をさらし者する行為ではないのか、というのです。これに不快感をもつ「正義のひと」もいるでしょうが、すくなくともオバマ元大統領は、こうした理由でキャンセルカルチャーを批判しています。

『週刊プレイボーイ』2021年8月2日発売号　禁・無断転載