ハイスペ女子はニートと恋に落ちるか? 週刊プレイボーイ連載(295) 

日本の人口が減っているのは出生率が下がっているからです。出生率が下がる理由は、若者が結婚しなくなったからでしょう。そしてこのことは、データからも明らかです。

生涯未婚率は、50歳時点でいちども結婚したことのないひとの割合を算出したものです。50歳で「生涯未婚」と決めつけるのはどうかと思いますが、人口統計上はそれで問題ないということなのでしょう。

2015年の国勢調査では、日本人の生涯未婚率は男性23.4%、女性14/1%で、前回(2010年)調査から男女とも3%以上も上昇して過去最高値です。しかし希望がないわけでもなく、年代別で見ると30代男性の未婚率は減少しています(30代前半の女性も未婚率がもっとも小幅な上昇)。

それでも全体の未婚率が上がるのは、20代と40代で結婚しないひとが増えつづけているからです。20代のうちは「もうちょっと仕事で頑張りたい」と思い、40歳の誕生日を迎えると「このままシングルでも悪くないか」と考えるようになる、というのはうなずくひとも多いでしょう。結婚は30代(女性は30代前半)が勝負なのです。

日本の若者が結婚しなくなったのは、「どうでもいい」と思っているからではありません。これも2015年の調査では、20代では男性の70%、女性の66%が「結婚すべき・結婚した方がいい」とこたえています。日本の若者は結婚したいと思っていても結婚できず、それが少子化につながっているのです。

だとしたら、問題は男女のマッチングがうまくいっていないことにあります。

総務省が2012年に調査した「産業別生涯未婚率」のデータがあります。これを見ると、どの業種でマッチングがうまくいっていないかがわかります。

驚愕するのは放送業のミスマッチで、テレビ局の女性正社員はなんと77%が生涯未婚です。次が「新聞・出版・映像制作・広告制作作業」で、正社員の女性の未婚率は50.1%と半分を超えています。マスコミで働く女性は結婚しないのです。

逆に未婚率が一ケタ台なのは、ほとんどが非正規の女性です。これは、収入や生活の安定が結婚への動機になっていることを示しています。マスコミの女性正社員は(相対的に)収入が多く仕事のやりがいもあるので、結婚にこだわらないのでしょう。

年収別の男女の生涯未婚率を見てもこのことは明らかで、女性の場合、収入が低いほど結婚する割合が高く、年収1000万円を超えると未婚率が一気に30%台まで上がります。男性の場合は逆に、収入が多いほど結婚するようになり、年収800万円以上で未婚率は一ケタ台ですが、年収200万円未満の男性の未婚率は3割を超えています。

こうしたデータから、男女のミスマッチの実態が見えてきます。それは高収入でバリバリ働く女性が自分に見合う高収入の男性を見つけられず(一般に男性は、自分より年収の低い女性を結婚相手に選びます)、低収入の男性が、生活の安定を求める女性から相手にされない、という問題なのです。

年収1000万円のハイスペ女子が、年収200万円のニートの男性と恋に落ちないかぎり、日本の少子化はつづくようです。

参考文献:荒川和久『超ソロ社会』(PHP新書)

『週刊プレイボーイ』2017年6月26日発売号 禁・無断転載

「幸福のポートフォリオ」のつくり方 週刊プレイボーイ連載(294) 

幸福な人生に必要なものは何でしょうか? 真っ先に思い浮かぶのはお金でしょうが、「幸せはカネでは買えない」というひともたくさんいます。

世の中には(値段がつけられない)プライスレスなものと、(値段がつけられる)プライサブルなものがあります。

彼女とセックスしたあとに3万円の指輪をプレゼントすれば、ものすごく喜んでくれます。3万円の現金を渡せば、二度と会ってもらえないでしょう。とはいえ、経済学的にはこの行動は不合理です。指輪より現金の方が使い勝手がいいのですから。

だったらなぜ彼女は怒るのでしょうか。それは、愛というプライスレスなものに値段をつけたからです。愛をお金で売るのは売春婦だけです。

とはいえ、プライスレスなものはかたちがありませんから、これだけではご飯が食べられません。生きていくためにはお金が必要で、対価を得ずに働くのは奴隷だけです(日本では「サービス残業」という奴隷労働が常態化していますが)。だとしたら問題は、プライスレスなものとプライサブルなものをきちんと分けていないことにありそうです。

私たちがお金を稼ぐ方法は、金融資本(貯金)を金融市場に投資するか、人的資本(労働力)を労働市場に投資するかの2つしかありません。このうち金融資本の活用はプライサブルでものすごくシンプルです。結果の良し悪しは収益のみによって決まり、「大損したけど有意義な投資」というのものはありません。

それに対して人的資本の投資は、お金だけでは判断できません。それは私たちが、働くことにお金以外の「やりがい」を求めているからです。これは「自己実現」として神格化され、多くの若者がこの聖杯を求めています。

内発的動機づけの研究では、好きなことにお金を払うと、好きでなくなってしまうことがわかっています。プライスレスなものにプライスをつけるからですが、だからといって「仕事にお金は関係ない」ということもできません。ブラック企業は「正社員のやりがい」をエサにして、若者たちを最低賃金以下で巧妙に搾取しているのです。

もちろん、お金と仕事だけで幸福になれるわけではありません。そこで、金融資本や人的資本と同様に、私たちは社会資本=絆を共同体に投資して、愛情や友情という富を得ていると考えてみましょう。

社会資本がなぜ幸福をもたらすかは、「ヒトが進化の過程でそのようにつくられたから」としか説明しようがありません。徹底して社会的な動物であるヒトは、近しいひとから評価されたときにしか幸せを感じられないのです。

しかしその一方で、家族や恋人などとの関係がこじれると、憎しみや嫉妬などの暗い感情に襲われてしまいます。社会資本は、喜びとともに苦しみをももたらすのです。

幸福はとらえがたいものですが、進化心理学や行動経済学、脳科学などの近年の急速な進歩によって、その輪郭がようやく見えてきました。

金融資本、人的資本、社会資本をどのように組み合わせれば、「幸福な人生」を実現できるのでしょうか。新刊の『幸福の「資本」論』(ダイヤモンド社)では、そんな疑問にこたえています。

『週刊プレイボーイ』2017年6月19日発売号 禁・無断転載

第68回 幸せに必要なお金、おいくら(橘玲の世界は損得勘定)

アメリカは「超格差社会」だといわている。それがどのような社会なのか、具体的なデータで見てみよう(1ドル=110円で換算/端数は四捨五入)。

まずは所得の比較。アメリカの世帯数は1億6500万で、下位90%の1億5000万世帯の平均所得額は360万円。それに対して上位0.01%=1万6500世帯は32億円で下位90%の900倍になる。

次は資産だが、下位90%の世帯の平均純資産(資産―負債)は920万円。上位0.01%は4000億円でその差はなんと4万倍以上だ。毎年の所得が蓄積されて資産になるのだから、資産格差は所得格差よりもずっと大きくなる。

その結果アメリカでは、下位90%のひとたちが総純資産に占める割合は全体の22.8%しかなく、上位0.01%の超富裕層は資産全体の11.2%を占めている。

上位0.1%の富裕層と比較しても、超富裕層は所得で8倍、資産で9倍ゆたかで、極端な富の集中は明らかだ。このような数字からはアメリカが0.01%によって支配されているように思えてくるし、そのように主張するひとも多い。

しかし視点を変えてこのデータを眺めると、アメリカ社会の別の側面が見えてくる。

所得分布で上位5%以上10%未満では、平均所得額は1600万円だ。資産分布で上位1%以上10%未満では、平均純資産額は1億4000万円になっている。さらに、下位90%と上位10%%を分けるボーダーラインは所得で1300万円、資産で7200万円だから、アメリカでは10世帯に1世帯が所得でも資産でもこれよりゆたかだということになる。

さまざまな幸福の研究では、お金は幸福感に影響するものの、一定額を超えるとそれ以上お金が増えても幸福感は変わらなくなる。暑い夏の日のビールのひと口めはものすごく美味しくても、その感動はだんだん薄れていって、やがて惰性で飲むようになるのと同じだ。経済学でいう「限界効用の逓減」で、ひとの感情はほとんどのことに慣れるようになっているから、お金でもこの法則が通用するのだ。

所得が増えても幸福感が変わらなくなるのはいくらだろうか。これはアメリカで年収7万5000ドル、日本で年収800万円とされていて、奇しくも日米でほぼ同じだ。これは一人あたりなので、世帯ではおおよそ1500万円になる。一方の資産では、金融資産(預金や株式など)が1億円を越えると幸福感が変わらなくなるという研究がある。

幸福の研究では、お金のことを気にすると幸福感が下がることがわかっている。世帯収入1500万円、金融資産1億円というのは、日々の生活でお金のことを気にせず、老後の経済的な不安もなくなる水準なのだろう。

データからわかるのは、アメリカでは上位10%の世帯の大半が、所得でも資産でもこの基準を越えていることだ。「超格差社会」とは、国民の10世帯に1世帯(おおよそ10人に1人)が、「幸福の限界値」を上回るゆたかさを手に入れたユートピアでもある。だからこそ、そこから取り残されたひとたちの絶望がより深まるのだろう。

参考:小林由美『超一極集中社会アメリカの暴走』

橘玲の世界は損得勘定 Vol.68『日経ヴェリタス』2017年6月11日号掲載
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