国際比較では日本人の自尊心（自己肯定感）はきわめて低く、それが高い自殺率の原因になっているとしばしば指摘されます。

実際、日本、アメリカ、中国、韓国の高校生に「人並みの能力があると思うか？」と訊くと、「とてもそう思う」「まあそう思う」と答えた割合は日本が最低です（もっとも高いのは中国とアメリカ）。

「自分はダメな人間だと思うことがあるか？」と訊くと、「そう思う」は日本の高校生がもっとも高く、韓国の高校生がもっとも低くなります。これほどまで自尊感情が低いと、ちょっとしたことで生きる気力をなくしてしまうのかもしれません。

しかし近年になって、こうした研究に疑問が呈されるようになりました。自尊心の国際比較は、すべてアンケート形式で主観的な感情を訊いているだけで、それが本心かどうかはわからないのです。

IAT（潜在連合課題）は、無意識（潜在意識）の傾向を“見える化”する手法として心理実験で広く使われています。黒人や女性などマイノリティへの「無意識の偏見」の計測が主な用途ですが、同じテストで潜在的な自尊心を調べることもできます。

パソコンの画面に「恋人」「友だち」「楽しい」のようなポジティブな言葉と、「仕事のミス」「孤独」「病気」などのネガティブな言葉がランダムに表示されます。それと、自分や他者に関連した刺激を結びつける反応時間の速さで潜在的自尊感情を評価するのです。

日本、アメリカ、中国の大学生を対象に、顕在的自尊感情と潜在的自尊感情を比較した研究はとても興味深い結果になりました。

質問紙による顕在的自尊感情では、アメリカと中国の大学生がきわめて高く、日本の大学生は極端に低くなりました。ここまでは従来の常識どおりです。

ところが、親友と比べた潜在的自尊感情（オレ／わたしの方が実はイケてる）をIATで調べると、3カ国の差はほとんどなくなりました（日本の大学生はアメリカより低いが中国より高い）。

さらに驚くのは、内集団（オレたち）のなかの潜在的自尊感情（このグループのなかで自分がいちばんイケてる）で、日本の大学生の自尊心は、アメリカや中国をひき離して圧倒的に高かったのです。

日本人の自尊感情が低く見えるのは、同調圧力が高い学校や会社で、自慢すると叩かれることが身に染みているからなのでしょう。しかしその一方で、内心ではきわめて高い自尊心をもっている（まわりを見下し、バカにしている）らしいこともわかりました。そうなると、日本人の自殺が多いのは、高い自尊心を社会が抑圧しているからかもしれません。

顕在的自尊心（外面）と潜在的自尊心（内面）は、ある程度独立していることがわかっています。だとすれば、「自尊心が高い／低い」という単純な二分法ではなく、「自信満々に見えるけど、虚勢を張ってるだけで実際はコンプレックスが強い」や、「一見、謙虚で腰が低そうに見えながら、実際はプライドが高くて扱いづらい」タイプがあるはずです。

どうでしょう。あなたのまわりにも思い当たるひとがたくさんいるのではないでしょうか。

＊本文で紹介したIATテストはここで日本語版を体験できます。

参考：脇本竜太郎『なぜ人は困った考えや行動にとらわれるのか？』ちとせプレス
Yamaguchi S., Greenwald A. G. et al. (2007) Apparent universality of positive implicit self-esteem, Psychological Science

『週刊プレイボーイ』2021年4月26日発売号　禁・無断転載

菅政権は、二酸化炭素など温室効果ガスの排出量を2050年までに実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を掲げています。そのためには化石燃料から再生可能エネルギーへの転換が必要ですが、はたしてこれは実現可能なのでしょうか？

北ヨーロッパで風力発電が普及したのは、通年にわたって強い風が吹く北海の洋上に風車を並べているからです。それに対して日本は、北海道の北端がかろうじて偏西風の帯域に引っかかるだけで、風力発電の適地とはいえません。震災復興プロジェクトとして600億円を投じ、福島県沖で浮体式洋上風力発電の実証実験が行なわれましたが、政府は採算が見込めないとしてすべての施設を撤去する方針を固めました。経産省は21年予算に撤去関連費用50億円を計上していますが、例によって「失敗」の検証は行なわれていません。

太陽光発電はスペインなど南欧やアメリカのテキサス州で盛んですが、これは通年にわたって強い日差しがあるからです。それに対して曇天の多いモンスーン気候の日本では、地中海沿岸や砂漠地帯のような発電効率は見込めません。

こうした事情は、緯度が低く日照時間の短い北ヨーロッパでも同じです。ドイツは22年末までに原発をゼロにし、国をあげて再生可能エネルギーに転換しようとしていますが、2000年以降、消費者に請求される電気代は倍増し、二酸化炭素排出は横ばい、むしろ近年は増えています。風力発電と太陽光発電に多額の投資をする一方で、既存の原発を閉鎖したため、発電量が足りない分を石炭発電に頼らざるを得なくなったからだといいます。

太陽光発電は平坦な土地に多くのソーラーパネルを並べなくてはならないため、近年では「環境破壊」との批判も出てきました。日本は平地が少ないので、この問題はさらに深刻でしょう。地球環境を守るために環境を破壊するのでは本末転倒です。

火山の多い日本でもっとも有望な自然エネルギーは地熱ですが、発電の適地のほとんどが国立公園や国定公園で、温泉観光地としてすでに開発されているため、地元との困難な交渉が必要になります。環境省は2012年に地熱発電の規制を一部緩和しましたが、10年経っても大規模な地熱発電所はひとつもできていません。

そうなると残るのは二酸化炭素を排出しない原子力発電だけですが、福島原発事故の影響で既存の発電所の多くが再稼働できず、新設・増設の目途はまったくたちません。このように見ていくと日本の「エネルギー転換」は八方ふさがりで、絶望的な状況なのです。

だとしたら、このままなす術もなく世界からの批判に耐えなくてはならないのでしょうか。そんなことはありません。じつは素晴らしい「再生可能エネルギー」があります。それは「節電」です。

当たり前の話ですが、電力消費量が減れば、発電のための化石燃料も少なくてすみます。「節電はもっとも地球にやさしい発電」なのです。

節電のための効果的な政策は（家庭用）電気料金を大幅に引き上げることで、そうすれば「オール電化」のようなバカげたことはなくなるでしょう。さて、あなたはこの提案に賛成しますか？

参考：中田行彦（立命館アジア太平洋大学名誉教授）「脱炭素、過去の教訓に学べ　電機業界生き残りの条件」日本経済新聞２０２１年３月３日「経済教室」
アンドリュー・マカフィー『MORE from LESS(モア・フロム・レス) 資本主義は脱物質化する』日本経済新聞出版

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