『ウェブとはすなわち現実世界の未来図である』の著者・小林弘人さんとは、小林さんが『 ワイアード日本版』の編集長だった頃からのつき合いだ。本書の制作にかかわった深沢英次さんは『 ワイアード日本版』のテクニカル・ディレクターで、WEBサイトの責任者も兼務していた。深沢さんとはたまたま家が近所だということもあり、このブログのデザインと管理をお願いしている。そのことを最初に断わったうえで、小林さんの新刊を紹介したい。
著者はこれまで『フリー』や『シェア』でインターネット時代の新しいビジネスモデルを紹介してきたが、本書のテーマは「社会はウェブをコピーする」というものだ。なぜそうなるかというと、ウェブとはテクノロジーやシステムのことではなく、人間と人間とをつなぐネットワークだからだ。著者はこれをヒューマン・ファースト（人間中心主義）と呼ぶ。
私の理解では、このことは次のように説明できる。
社会というのはヒトとヒトとのネットワークの集合体で、マルクスのいうように、人間の本質は、その現実性においては「社会的諸関係の総体」のことだ。このように考えると、社会がウェブをコピーする理由がよくわかる。
ウェブは社会から隔離されたものではなく、ウェブのネットワークをつくるのは社会の構成員と同じ人間だ。だが仮想空間であるウェブは、現実社会よりもネットワークに対する規制がゆるい（敷居が低い）。このことによってウェブでは、ネットワークの持つ可能性が拡張されると同時に、人間の欲望がより直接的に現われる。近代的な個人の人生の目的は誰かとつながること（ネットワークの拡張）と欲望の実現なのだから、ウェブで可能なことを現実社会でも再現しようとするのは当然だ。このことによって、ウェブは現実世界の未来図になる。
こうした魅力的なパースペクティヴのもとに、本書ではいま現在、ウェブの世界で起きている膨大なイノベーション（の萌芽）が紹介されていく。私はそのすべてを理解できるわけではないし、適任でもないから、具体的なことは本を読んでいただくしかないが、ここではいくつか感じたことをまとめておきたい（あくまでも個人的な感想で、著者の意図とは異なるかもしれない）。
(1)イノベーションはけっきょくシリコンバレーでしか起こらない
本書で紹介されるイノベーションの事例は、GoogleやFacebookを中心に、シリコンバレーのベンチャー企業によるものがほとんどだ。それに対して日本での成功事例は、「くまモン」のような地域活性化や、ネットの口コミからブームを起こした「あまちゃん」などにとどまっている。
これは、「日本はダメでアメリカはスゴい」という話ではない。ヨーロッパはもちろん、中国やロシアなど多くの国でシリコンバレーに対抗するベンチャービジネスの拠点をつくろうとしたが、ひとつとして成功したところはない。これは、シリコンバレー（アメリカ西海岸）という場所が特別だからだ。
「集合知」のパフォーマンスを最大限に発揮するには、質の高い多様な意見が自由に交換されなければならない。移民社会のアメリカには、異なる文化や宗教、価値観を持つ人々がが世界じゅうからやってくる。彼らのなかできわめて知的能力の高いひとたちがシリコンバレーに集まり、収益の最大化という共通の目標の下に、法外な自由と最先端の環境を与えられて共同作業を行なう。そこから、世界を変えるようなイノベーションが次々と生まれるのだ。
こうした環境を日本でつくるのは不可能だから、今後も日本企業から真のイノベーションが生まれることはないだろう。経済産業省は「国産検索」の名目で日本企業に補助金を出し、Googleに対抗しようとしたが、この悪い冗談が象徴するように彼我の差はあまりにも大きい。日本企業が生き残る道はシリコンバレーの企業の裏方に徹するか、彼らのイノベーションを応用して日本市場に適合させることしかないのではなかろうか。
(2)日本企業のマネジメントはこの20年間、まったく変わらなかった
ITコンサルタントとして多くの日本企業と接してきた著者は、本書で「上司説得型マーケティング」の弊害を説く。日本の会社では、社員は市場や消費者に対してマーケティングするのではなく、上司が納得するビジネスプランを出すことに汲々としているのだ。
もちろんこのことは1990年代からいわれ続けてきたから、新味がないと感じるかもしれない。しかし真に驚くべきことは、20年前の現状分析がいまもそのまま通用することだ。「このままではダメだ」といいつつ、この20年間、日本企業のマネジメントはなにも変わらなかった。
いまでもほとんどの会社で、取締役会は「日本人」「男性」「高齢者」という属性で構成されている。社員の多くは「日系日本人」で、同じような大学を卒業し、入社年次によってグループ化されている。多様性とはまったく逆の日本企業のこうした体質が「上司説得型マーケティング」を生み出す元凶で、改革をはばんでいるのはそんな会社をアイデンティティとする社員自身（とりわけ高学歴の男性）だ。
90年代末のITバブルのとき、なにかの会合で話をした大手電機メーカーの若手社員から「社内ベンチャー」の名刺を出されて驚いたことがある。社員をシリコンバレーの大学に留学させ、会社の一部門としてベンチャービジネスを興すのだという。彼はそのことになんの疑問も持っておらず、「アメリカではベンチャーは個人がやりますが、日本では会社が主体になるんですよ」と得々と説明した。ちなみにその電機メーカは10年後には経営危機に陥り、主力部門を中国企業に売却して消滅した。
(3)会社を変えるよりも、個人が変わる方が効率がいい
本書には日本の会社を「ウェブの未来」に適応させるための提案がまとめられている。「新しい「希少」を探せ」「違うもの同士をくっつけろ」「検索できないものを見つけよう」などどれも魅力的なものだが、いざ自分の会社で実行しようとすると途方に暮れるのではないだろうか。
大きな会社に勤めているひとはみんな知っていると思うが、組織を変えるのはほんとうに大変だ。それはこれまでのやり方で成功してきたひとが社内の中心にいて、既得権を形成しているからだ。
日本の会社ではサラリーマンの代表が社長になるから、社員の既得権を奪うことができない。日本の会社で成功しているのは創業社長のワンマン企業ばかりで、サラリーマン社長に代わるとたちまち失速する。日本的なガバナンスでは、「創造的破壊」は独裁からしか生まれないのだ。
著者の提案は会社だけでなく、個人の事業にもそのまま使えるものばかりだ。そう考えると、会社を「ウェブの未来」に適応させるよりも、個人が変わった方がよほど効率がいい。
インターネットではGoogleやAmazonのような先端企業がインフラを提供し、多様な市場参加者がそこに商品やサービスなどのコンテンツを流通させる。このような市場が成熟すれば、国籍の違いはもちろん、会社と個人の差もなくなっていくだろう。
こうした未来では、会社にしばられたサラリーマンが「幸福」や「成功」を実感できる機会はますます減っていく。それに対して、新しいトレンドを上手に活用できた個人が「成功者」と呼ばれるようになっていくのだろう。
(4)ウェブが現実世界の未来図なら、よりよい社会をデザインすることも可能なのではないか
ウェブの世界では、「正しいデザインによって参加者を合理的に（あるいは道徳的に）振る舞わせることができる」と考えられている。これが著者のいう「評価経済」「評判社会」で、参加者は利己的な動機から、高い評判を獲得しようと利他的に行動する。
ウェブが現実世界の未来図であれば、ウェブで成功したデザインを実社会に転用することで、よりよい社会をつくることができる。これが“サイバー・リバタリアニズム”や“パターナリスティック（おせっかいな）リバタリアン”と呼ばれる新たなエリート主義（知的貴族制）だ。
著者はもちろんその可能性（と問題点）に気づいているだろうが、本書での提言はビジネスにとどまっている。著者の該博な知識をもって、次はウェブが政治や社会をどのように変えていくのかも論じてほしい。