『「読まなくてもいい本」の読書案内』発売のお知らせ

『「読まなくてもいい本」の読書案内』という、ちょっと変わったタイトルの新刊が発売されます。小説を除くと、『(日本人)』以来の書下ろしです。

明日(27日)発売で、Amazonでは予約が始まりました。都内の大型書店では今日くらいから店頭に並びはじめます。

この本のアイデアは、取材に来る若いひとたちから「どんな本を読めばいいんですか?」としばしば訊かれたことから思いつきました。話を聞いてみると、彼らはたくさんの本を読んでいるのに、もっとたくさんの本を読まなければいけないと思っていて、「読むべき本」の重圧に押しつぶされそうになっているのです。

本書のコンセプトはこれとはまったく逆で、問題は本の数が多すぎることにあるのだから、最初にすべきは「読まなくてもいい本」を決めることだ、というものです。そうすれば「読書リスト」をすっきり整理できて、どの本をどういう順番で読めばいいのかがわかってくるはずだ、という読書戦略です。

とはいえ、「読まなくてもいい本」を列挙する、という無粋なことをしているわけではありません。

1960年代以降、テクノロジーの進歩にともなって、とりわけ人文科学、社会科学の分野で巨大な地殻変動が起きています。この変化(あるいは「知の革命」)は、インターネットの登場やコンピュータのエクスポネンシャル(指数関数的)な高性能化によって、近年、さらに加速しています。これを「知のパラダイム転換」と呼ぶならば、それは主に複雑系、現代の進化論、ゲーム理論(ミクロ経済学)、脳科学などの分野でこれまでの常識を破壊しているのです。

そこで本書では、こうした「知の革命」のおおまかな枠組を紹介し、古いパラダイムで書かれた「名著」をとりあえずあとまわしにすることで、読書の見晴らしをよくすることを提案しています。逆にいうと、「名著」は新しい知のパラダイムで読み直してこそ意味がある、という話なのですが。

ちなみに、これは私独自の(オリジナルな)見解というわけではありません。いまや「知のパラダイム転換」の影響は広範囲に及び、ビジネス書、実用書、自己啓発本、経営書から健康・ダイエット本まで、このことを知らないと著者がなぜそのような主張をするのかわからなくなってしまいます。

たまたま手元にグーグルの人事担当上級副社長ラズロ・ボックの『ワーク・ルールズ!」(Googleの人事シシテムを解説した面白い本)があるのですが、そこでもグーグルがなぜ、どう動いているかを、「行動経済学と(進化)心理学の最近の研究から明らかになっていること」のレンズを通して見るのだと、当たり前のように書かれています。「新しい知」は、学者や哲学おたくではなく、若いビジネスパーソンにこそ必須の“教養”なのです。

とまあ、こういう本なのですが、この紹介だけではどんなことをやっているのか見当もつかないと思います。興味を持たれた方は、ぜひ書店で手にとってみてください。

橘 玲

中国の”デタラメ”にも理由がある 週刊プレイボーイ連載(219)

日本が提案した国連での「核全廃をめざす被爆地訪問決議」は156カ国の圧倒的多数で採択されましたが、核保有国である米英仏は棄権、中国、ロシア、北朝鮮が反対しました。なかでも中国は突出していて、傅聡軍縮大使は日本がヒロシマ・ナガサキの悲劇を「歴史をゆがめる道具」として利用し、「日本の侵略で中国だけで3500万人が犠牲になった。その大半は日本軍の国際法に反する化学・生物兵器の大規模使用の犠牲者だ」と批判しました。中国はほかでも同様の主張を行なっていますから、「南京大虐殺」の犠牲者30万人説に加え、これが今後、中国共産党の「正史」になっていくことは間違いないでしょう。

日本陸軍が「731部隊」のような研究機関を使って細菌兵器を開発したり、中国戦線でその効果を検証していたことは戦史に記載がありますが、(幸いなことに)試験段階で敗戦を迎えたため、日本国内ではリベラルな歴史家ですら化学・生物兵器の大量使用を否定しています。日本の侵略と国共内戦、軍閥の抗争によって中国で多くの死者が出たのは事実ですが、その多くは餓死・病死で、「数千万人が日本軍の化学兵器で殺された」というのは荒唐無稽というほかありません。「南京大虐殺」の世界記憶遺産への登録もそうですが、国連の場で他国を声高に批判する以上、中国は歴史家の検証に耐える証拠を提出すべきです。

しかしここではすこし頭を冷やして、中国がなぜこのような“デタラメ”を言い立てるのか、その理由を考えてみましょう。

第二次世界大戦の人類史的悲劇として誰もが思い浮かべるのは、アウシュヴィッツとヒロシマです。アウシュヴィッツはホロコーストというナチスの「加害」の歴史遺産ですが、ヒロシマは核兵器による一般市民の無差別殺戮という「被害」の記録で、これによって戦後日本人は、心理的に、自らの「加害」と「被害」を相殺しました。これがドイツのリベラルな知識人が日本の歴史認識に批判的な理由で、戦後処理で近代ドイツ発祥の地である旧プロイセン領を失い、1000万人を超えるドイツ人が追放されたにもかかわらず、自分たちは「加害」の悪役を永遠に担わされ、同じ敗戦国の日本がいつのまにか「被害」の側に回っていることが許しがたいのでしょう。

これは中国も同じで、大陸への侵略という「加害」と、太平洋戦争の敗北という「被害」を、日本人の都合で勝手に相殺することが認められるはずはありません。ここまでは納得できる主張ですが、問題はその手段として共産党に都合のいい歴史を捏造し、ナショナリズムを刺激していたずらに対立を煽ることでしょう。ただしそのことで、日本軍の「加害」の歴史的事実が免責されるわけではないのもたしかです。

今年は戦後70年で、安倍談話をめぐる騒ぎもあって多くのメディアが戦争特集を組みましたが、そのほとんどは「(日本人)被害者」を登場させて、「あの悲劇を繰り返すな」と訴えるものでした。

戦争のほんとうの恐ろしさは、「無辜の民」が犠牲になること以上に、ごくふつうの市民が平然と“隣人”を殺すようになることです。このグロテスクな「加害」のリアリズムから目をそらせ、「被害」の側からのみ歴史を語るなら、どの国であれ、悲劇をふたたび招きよせることになるでしょう。

『週刊プレイボーイ』2015年11月16日発売号
禁・無断転載

第54回 住宅ローンは信用取引(橘玲の世界は損得勘定)

横浜市内の大型マンションが傾いた事件では杭が強固な地盤に届いておらず、基礎工事を施工した下請業者がデータを改ざんしていた。同じ業者が過去10年間に手がけた物件が約3000棟に及ぶことがわかって不安が広がっている。

この欠陥マンションを購入した住民は、「何千万円もの資産が無価値になるかと思うと夜も眠れない」と語っていた。マンションを販売した大手デベロッパーが買取りを申し出ているが、他の工事でも同様の改ざんが発覚した場合、損害がすべて補償されるとはかぎらないだろう。

今回の事件を資産運用理論で説明すると、「タマゴをひとつのカゴに盛るな」ということになる。ひとつの株に全財産を投資して、その会社が倒産してしまえば一文なしだ。それを避けるには、異なるタイプの株式を保有すればいい。これが分散投資理論で、寿司屋がダメでもラーメン屋が儲かればなんとかなるのだ。

借金をして株式を買うのが信用取引で、素人が手を出してはならないハイリスクな投資だとされている。多くのひとが誤解しているが、マイホームは不動産投資の一種で、全財産を頭金にして住宅ローンを組むのは超ハイリスクな不動産の信用取引以外のなにものでもない。物件価格が大きく下落すれば、すべてを失うばかりか一生重い借金に苦しむことになる。

リスクというのは、いつかどこかで、思わぬかたちで顕在化する。不動産の信用取引をするひとがものすごくたくさんいれば、理論上、かならず誰かがババを引くことになってしまう。

これはもちろん、欠陥マンションを購入したひとが自業自得だというわけではない。マーケットの本質は不確実性で、いつ何時予想外のリスクにさらされるかわからないから、なにが起きても大丈夫なようにちゃんとリスクを分散しておきましょう、という話だ。

資産三分法は株式、債券、不動産に分散投資することで、古くから資産運用の黄金率とされてきた。でもこのルールを守ろうとすると、5000万円の不動産を買うのに1億5000万円の総資産が必要だ。この条件をクリアするのは難しいから、標準的な資産運用理論ではマイホームを持てるひとはほとんどいない。

もしあなたが数少ない例外だとしても、資産の3分の1を欠陥マンションに注ぎ込むのはイヤだろう。だからこの場合も、タマゴをひとつのカゴに盛るのではなく、5000万円でREITを買って、その配当で家賃を支払うのが理論的に正しい投資戦略になる。個別物件のリスクは機関投資家に負わせ、リスク耐性の低い個人は賃貸が合理的なのだ。

ここまでは「1+1=2」みたいな話で、難しいことはなにひとつない。でも不思議なことに、「資産運用の専門家」のなかでこういう話をするひとはほとんどいない。そしてときどき今回のようなことが起きて大騒ぎするけれど、いつのまにか「あのひとは運が悪かった」という結論になって、「マイホームは素晴らしい」といういつもの大合唱が始まるのだ。

橘玲の世界は損得勘定 Vol.54:『日経ヴェリタス』2015年11月8日号掲載
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