新刊『朝日ぎらい』のまえがきを公開します

6月13日発売の新刊『朝日ぎらい』の「まえがき」を、出版社の許可を得て掲載します。

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「買って損した」と文句をいわれないように最初に断っておくと、本書は朝日新聞を批判したり擁護したりするものではない。私の関心は、インターネットを中心に急速に広がる“朝日ぎらい”という現象を原理的に分析してみることにある。「原理的」という意味は、「右」と「左」の善悪二元論の不毛な対立(罵詈雑言の醜い争い)から距離を置くということでもある。

もちろん“朝日ぎらい”には、過去(ないし現在)の朝日新聞の報道・論説に由来するものもあるにちがいない。そういう批判は巷に大量に出回っており、私はそのすべてを否定するつもりはないが、だからといって同じことをここで繰り返しても意味はない(ネットを検索すればいくらでも見つかるだろう)。文筆家の仕事は、他人がいわない主張を紹介し、言論空間にゆたかな多様性を生み出すことだと思うからだ。

本書のテーマは「リベラル化」と「アイデンティティ化」だ。

「リベラルが退潮して日本は右傾化した」と当たり前のようにいわれるが、私はこれには懐疑的だ。これから述べるように、世界でも日本でもひとびとの価値観は確実にリベラルになっている。リベラルが退潮しているように見えるのは、朝日新聞に代表される日本の「リベラリズム(戦後民主主義)」が、グローバルスタンダードのリベラリズムから脱落しつつあるからだ。

日本の「右傾化」の象徴として“ネトウヨ(ネット右翼)”が取り上げられるが、彼らのイデオロギーは保守=伝統主義とは関係がない。これも詳細は本文に譲るが、ネトウヨが守ろうとしているのは日本の伝統や文化ではなく、「日本人」という脆弱なアイデンティティで、「嫌韓」「反中」と結びつかない保守派の言論はどうでもいいのだ。

興味深いのは、「朝日ぎらい」が日本だけの現象ではないことだ。アイデンティティをめぐる衝突は欧米を中心に世界じゅうで起きており、その最大の戦場はトランプ大統領を生み出したアメリカと、移民問題で「極右」の台頭に揺れるヨーロッパで、いずれも「リベラルぎらい」の嵐が吹き荒れている。世界史的な視点に立てば、日本は欧米から半周遅れで同じ体験をしているということになるだろう。

民進党の分裂・消滅によって、日本では「リベラル」と「保守」の定義をめぐる喧喧囂囂の論争が起きている。本書で(おそらく)もっとも論議を呼ぶのは、「リベラル」と「保守」には遺伝的な基礎があるとの主張だろう。進化論的にいうならば、ひとはリベラル的ないしは保守的な生得的傾向をもって生まれてくる。そして知識社会化した現代では、リベラルに生まれたほうが社会的・経済的により成功しやすい。――にわかには信じがたいだろうが、私の他の著作と同じく、こうした主張には科学的な証拠(エビデンス)があることを示すつもりだ。

本書でデモクラシーを「民主主義」ではなく「民主政」としているのは、それが神政(テオクラシー/Theocracy)や貴族政(アリストクラシー/Aristocracy)と同じく政治制度のことで、Democracyを「民主主義(Democratism)」とするのは明らかな誤訳だからだ。リベラルデモクラシーは「自由民主主義」と訳されるが、正しくは「リベラルな民主政」で、「自由な市民による民主的な選挙によって国家(権力)を統制する政治の仕組み」のことだ。

これが些細な問題でないのは、デモクラシーを主義(イズム)にしてしまうと、リベラルデモクラシーという枠組みのなかで異なる「主義」が対立する政治論争の基本的な構図がわからなくなるからだ。その結果、政治思想(イズム)のひとつであるリベラリズムと、デモクラシーという政治制度が混同されてしまう。

民主的な選挙で選ばれた議員に対して、国会前で「民主主義を守れ」というデモが行なわれるのは日本でしか見られない奇観だ。現代の日本に蔓延する不毛な対立は、この単純な誤訳と、それを一向にただそうとしない(政治学者など)アカデミズム+マスメディアに大きな責任がある。

本書は「国難」を掲げた2017年10月の総選挙で小池百合子東京都知事の「希望の党」が惨敗し、“安倍一強”が盤石になってから執筆をはじめたが、朝日新聞のスクープによって森友学園への国有地売却をめぐる財務省の決裁文書が改ざんされていたことが明らかになり、この「まえがき」を書いている時点では、加計学園問題に財務省事務次官のセクハラ問題や防衛省、厚労省の不祥事なども加わって政権の基盤が大きく揺らいでいる。安倍晋三首相の悲願である憲法改正はもちろん、このままでは2018年9月に予定されている自民党総裁選での3選すら危うくなりそうだ。

だが安倍政権がどうなろうとも「安倍的」なものは生き残り、「朝日的」なリベラルをはげしく憎悪する構図は変わらないだろう。政治状況が大きく動くなかで本文をほとんど書き直す必要がなかったのは、ここで述べているのが「ヒトの本性」についてだからだ。

なお本書では、従軍慰安婦問題や南京事件などの「歴史問題」については詳しく扱わない。日中および日韓の歴史問題はナショナリズムの衝突という以上に、奴隷制や植民地主義などの近現代史の全面的な見直しという、いま世界のあらゆるところで勃発している「アイデンティティ闘争」の先行例だと考えているからだ。

そのことを論じるには、別に一冊の本が必要になるだろう。

新刊『朝日ぎらい』発売のお知らせ

新刊『朝日ぎらい』が朝日新書から発売されます。発売日は6月13日ですが、Amazonでは予約が始まりました。

ジャケットを御覧いただければわかるように、この本のいちばんの“売り”は、当の朝日新聞出版社から出ていることです。

とはいえ、「朝日」を批判したり、あるいは擁護したりすることが目的ではありません。私の興味は、インターネットを中心に急速に広がる“朝日ぎらい”という現象にあります。

詳しくは本を読んでいただきたいのですが、ここでは巷間いわれているのとはまったくちがう視点から「朝日ぎらい」を分析しています。

私の理解では日本は「右傾化」しているのではなく、世界全体が「リベラル化」しています。ネトウヨは右翼(伝統主義)とはなんの関係もない「日本人アイデンティティ主義」です。そして、保守かリベラルかは(ある程度)遺伝によって決まっています。――ついでに、「リベラルがなぜうさん臭いか」もわかります。

なお、『朝日ぎらい』のタイトルは井上章一さんのベストセラー『京都ぎらい』(朝日新書)から拝借しました。この“パロディ”を快諾していただいたばかりか、大いに面白がってくださった井上さんに感謝します。

日本企業は「体育会系」大好き、日本社会は「運動部カルト」 週刊プレイボーイ連載(339)

すこし前のことですが、ヘッドハンティングを仕事にしているひとの話を聞いたことがあります。新しい部署や事業部を任せられる幹部を、年収1000万円から3000万円で探すよう頼まれるのだといいます。

ヘッドハンターによると、日本企業と外資系企業では採用基準がちがうそうです。

外資系企業が評価するのは学歴・資格・職歴・経験、そしてなにより実績で、男女の別や国籍・人種は問いません。それに対して日本企業は「男性」「日本人」が当然の前提で、女性や外国人はそもそも検討の対象にもなりません。

こういうところに日本企業の差別的な体質が現われていますが、それは容易に想像できます。興味深いのは、外資系企業がまったく関心を示さないのに、日本企業にとってきわめて重大な属性があることです。それが「体育会」です。

「いつも不思議に思うんですけど」と、ベテランのヘッドハンターはいいました。「大学の運動部出身というと、どこも大歓迎なんです。“えっ、この程度の実績でいいの”と思うようなひとでも、どんどん採用されていきます」

顧客の再就職が決まると、その年収に応じてヘッドハンターに報酬が支払われます。逆にいえば就活中はタダ働きになってしまいますから、できるだけ早く決めたいと思うのは人情でしょう。そこで日本企業から求人のオファーがあると、大学運動部出身者を優先的に斡旋するのだそうです。

ヘッドハンターが日本企業の経営者や人事部長に「なぜ運動部出身者がいいのか」と訊くと、そのこたえは常に同じで、「組織の文化に合っている」からだそうです。彼らが求めているのは、権力に対して従順で、先輩・後輩の序列を重んじ、「右を向いてろ」といわれたらずっと右を向いて立っているような人材なのです。なぜなら、自分自身がそうだから。

ここまで読んで、あの事件を思い浮かべたひとも多いでしょう。

相手選手に悪質なタックルをした学生が記者会見で述べたように、日大のアメフト部は監督がすべての権力をもつ独裁者で、その指示が絶対であるのはもちろんこと、言葉による指示がなくてもそれを「忖度」できなければ試合に出してもらうことすらできません。選手もコーチたちも監督に気に入られることだけに必死になり、自分たちの言動がどれほど常識と隔絶しているか気づかなくなります。

これはまさに「運動部カルト」で、ここまで極端な例は多くないとは思いますが、体育会の体質はどこも似たようなものでしょう。そしてこれは日本企業の体質であり、日本社会の体質でもあります。

今回の事件にみんな憤激していますが、カルトが生まれるのはそれを容認する土壌があるからです。日本人は「体育会」が大好きなのです。

当たり前の話ですが、根性と気合と浪花節では冷徹で合理的な経営をするグローバル企業に太刀打ちできるはずはありません。

「無能な人材をよろこんで採用してるんだから、日本企業が国際競争から脱落するのは当然ですよ」と、ヘッドハンター氏は他人事のようにいいました。

『週刊プレイボーイ』2018年6月4日発売号 禁・無断転載