「パブリック」というユートピア思想

Googleが3月に導入した新たなプライバシーポリシーが波紋を呼んでいる。検索サービスのほか、メール、地図、ナビゲーション、写真管理、動画配信（ユーチューブ）、スケジュール管理、自動翻訳、書籍検索、ブログ閲覧など、60以上のサービスで顧客情報を統一して管理し、「利便性を高める」ものだ（玉井克哉〈日経新聞4/11朝刊『経済教室』〉）。

これが「プライバシー侵害」として強く批判されるのは、Googleがネットユーザーのプライバシーを収集し、ビジネス化しようとしている（ユーザーの行動履歴から効率的な広告配信をしようとしている）、と考えられているからだろう。プライバシー権に敏感なEUでは、「忘れられる権利」すなわち自己にかかわるいっさいのデータの消去を顧客が求める権利を立法化しようとしているという（玉井、上記）。

もちろんGoogleが私企業である以上、収益の最大化を目指していることは間違いない。だが今回のプライバシーポリシーの背景には、「パブリック」と「プライベート」の思想的対立、とでもいうようなものがあると思うので、そのことについて私見を述べておきたい。

ジェフ・ジャービスの『パブリック』を読むと、GoogleやFacebookには、「パブリックにすることは善である」という理念があることがわかる。端的にいうと、「プライベート（匿名）をパブリック（実名）に変えていくことでよりよい社会が生まれる」という信念のことだ。

『残酷な世界～』ではこのことを、「伽藍とバザール」で説明した（エリック・スティーブン・レイモンドの本に山形浩生氏がつけたタイトルを借用した）。

閉鎖的な伽藍空間では、悪い評判から身を守るために匿名の世界に身を隠す「ネガティブゲーム」がもっとも有利になる。それに対して開放的なバザール空間では、できるだけ多くのよい評判を集めようとする実名での「ポジティブゲーム」が最適行動だ。

これは、退出の自由なバザール空間では、悪い評判はいつでもリセットできるのに対し、退出の許されない伽藍空間では、いちどつけられたレッテルは二度とはがすことができないからだ（伽藍の世界）。

伽藍の世界では、ひとびとは強い閉塞感に耐えて生きていくしかない。自由なバザール空間なら、私たちはずっと容易に自己実現できるだろう……。このように考えれば、サイバー空間のテクノロジーを駆使し、ユーザーをパブリックなバザール空間に誘い出すアーキテクチャを構築することで、よりよい世界をつくることができるはずだ、ということになる。

ジャービスの本によると、アメリカでは“パブリック原理主義者”によるさまざまな実験が行なわれている。

たとえば、ジョシュ・ハリスのドキュメンタリーフィルム『We live in Public（われわれはパブリックを生きている）』。ここでは、私生活がすべてパブリックにされた。

ジョシュは、室内の隅々まで写せるようアパートに32個のカメラを設置して、彼とガールフレンドのすべての行動を100人のボランティアに公開した。シャワー、トイレ、セックス、喧嘩といったまさにプライベートなことすべてが、Webを通じて世界に放送されたのだ。

2人は、ロフトのなかにあるプロジェクターをとおして、ネットユーザーたちが自分たちについて交わす会話を知ることができた。さらには1日に2度、電話を受けて視聴者と会話を交わすことまでした。

この“実験”は1999年に開始され、2000年1月1日に、ニューヨーク市警によって強制的に終了させられた。しかし権力の介入がなくても、このプロジェクトは失敗に終わっていた。

ある日、ジョシュはガールフレンドと大喧嘩をした挙句、彼女を殴ろうとした（ように見えた）ことで、寝室を追い出されてソファに寝ることになる。この“事件”を目撃したネットユーザーたちがジョシュを批判し、ガールフレンドにさまざまな助言をしたことで、二人の関係は破局に至った。

後に、ジョシュは次のように語っている。

「彼ら（ネットユーザー）は彼女に力を与えたけれど、それにはトレードオフがあった。彼女の人間性のひとかけらを取り去ってしまった。彼女の脳の一部が、天上からの存在によって拡張された」

ジョシュによれば、彼女は「人生をクラウドソーシングしてしまった」のだ。

もちろんこれだけでは、ただの露出狂か、自己顕示欲の強すぎる男の荒唐無稽な話にすぎない。だがここで考えるべきは、なぜこのような原理主義者（狂信者）が生まれてくるのか、ということだ。

それは、「パブリック」がユートピア思想だからだ。彼らは、プライバシー権を認めず、ネット上の匿名性を剥奪し、すべてのひとがパブリックになるよう「強制」することで、理想世界が実現すると信じているのだ。

このように考えると、Googleの新しいプライバシーポリシーの別の意味が見えてくる。顧客情報を統合して「利便性を高める」のは、ユーザーをバザール世界に誘い出すためだ。あらゆる場面で個人情報が参照されるようになれば、実名でよい評判を獲得することが、匿名で活動するよりも圧倒的に有利になるだろう。これは逆にいえば、実名の履歴（レビューやコメント）が検索できない人間は存在しないのと同じ、という世界だ（Facebookが実名主義を貫くのも同じ理由だ）。

こうしたユートピア思想を持つのは、GoogleやFacebookだけではない。そもそも西海岸（シリコンヴァレー）のサイバーリバタリアニズムは、60年代のカウンターカルチャーの正統な後継者だ。このあたりの思想史的な系譜は池田純一『ウェブ×ソーシャル×アメリカ』に上手にまとめられているので、興味のある方はご一読を。